シーイーシー(9692)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 5億2922万
- 2010年1月31日 -33.63%
- 3億5123万
- 2011年1月31日 -0.55%
- 3億4928万
- 2012年1月31日 +8.66%
- 3億7954万
- 2013年1月31日 +0.66%
- 3億8205万
- 2014年1月31日 +5.97%
- 4億487万
- 2015年1月31日 +13.36%
- 4億5898万
- 2016年1月31日 +0%
- 4億5899万
- 2017年1月31日 -2.16%
- 4億4907万
- 2018年1月31日 +3.85%
- 4億6635万
- 2019年1月31日 +24.65%
- 5億8132万
- 2020年1月31日 -14.42%
- 4億9748万
- 2021年1月31日 +0.8%
- 5億147万
- 2022年1月31日 +4.35%
- 5億2330万
- 2023年1月31日 +11.91%
- 5億8562万
- 2024年1月31日 +22.3%
- 7億1622万
- 2025年1月31日 -11.2%
- 6億3600万
- 2026年1月31日 +42.3%
- 9億500万
個別
- 2009年1月31日
- 3億2814万
- 2010年1月31日 -20.37%
- 2億6129万
- 2011年1月31日 -6.86%
- 2億4338万
- 2012年1月31日 +14.97%
- 2億7982万
- 2013年1月31日 +0.17%
- 2億8030万
- 2014年1月31日 -0.81%
- 2億7802万
- 2015年1月31日 +13.16%
- 3億1460万
- 2016年1月31日 +3.06%
- 3億2424万
- 2017年1月31日 -7.86%
- 2億9877万
- 2018年1月31日 +5.71%
- 3億1583万
- 2019年1月31日 +34.5%
- 4億2480万
- 2020年1月31日 -19.65%
- 3億4131万
- 2021年1月31日 -2.1%
- 3億3414万
- 2022年1月31日 +4.87%
- 3億5040万
- 2023年1月31日 +15.42%
- 4億442万
- 2024年1月31日 +37.9%
- 5億5768万
- 2025年1月31日 -16.62%
- 4億6500万
- 2026年1月31日 +51.4%
- 7億400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は、以下のとおりです。2026/04/21 14:39
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 給料手当 2,852百万円 3,002百万円 賞与引当金繰入額 113百万円 189百万円 退職給付費用 52百万円 75百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物及び構築物
定額法
その他の有形固定資産
定額法
なお、一部の連結子会社は定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/04/21 14:39 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/04/21 14:39
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(固定) 195 43 - 239 賞与引当金 465 704 465 704 受注損失引当金 2 15 13 4 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/21 14:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年1月31日) 当事業年度(2026年1月31日) 投資有価証券評価損 271百万円 279百万円 賞与引当金 142百万円 215百万円 減価償却超過額 84百万円 180百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/21 14:39
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 資産除去債務 528百万円 604百万円 賞与引当金 194百万円 277百万円 未実現利益 205百万円 202百万円
前連結会計年度および当連結会計年度ともに、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、記載を省略しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物、構築物
定額法
その他の有形固定資産
定額法2026/04/21 14:39