9692 シーイーシー

9692
2026/07/30
時価
810億円
PER 予
12.85倍
2010年以降
赤字-34.61倍
(2010-2026年)
PBR
1.69倍
2010年以降
0.28-3.48倍
(2010-2026年)
配当 予
3.69%
ROE 予
13.14%
ROA 予
9.03%
資料
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シーイーシー(9692)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年1月31日
5億2922万
2010年1月31日 -33.63%
3億5123万
2011年1月31日 -0.55%
3億4928万
2012年1月31日 +8.66%
3億7954万
2013年1月31日 +0.66%
3億8205万
2014年1月31日 +5.97%
4億487万
2015年1月31日 +13.36%
4億5898万
2016年1月31日 +0%
4億5899万
2017年1月31日 -2.16%
4億4907万
2018年1月31日 +3.85%
4億6635万
2019年1月31日 +24.65%
5億8132万
2020年1月31日 -14.42%
4億9748万
2021年1月31日 +0.8%
5億147万
2022年1月31日 +4.35%
5億2330万
2023年1月31日 +11.91%
5億8562万
2024年1月31日 +22.3%
7億1622万
2025年1月31日 -11.2%
6億3600万
2026年1月31日 +42.3%
9億500万

個別

2009年1月31日
3億2814万
2010年1月31日 -20.37%
2億6129万
2011年1月31日 -6.86%
2億4338万
2012年1月31日 +14.97%
2億7982万
2013年1月31日 +0.17%
2億8030万
2014年1月31日 -0.81%
2億7802万
2015年1月31日 +13.16%
3億1460万
2016年1月31日 +3.06%
3億2424万
2017年1月31日 -7.86%
2億9877万
2018年1月31日 +5.71%
3億1583万
2019年1月31日 +34.5%
4億2480万
2020年1月31日 -19.65%
3億4131万
2021年1月31日 -2.1%
3億3414万
2022年1月31日 +4.87%
3億5040万
2023年1月31日 +15.42%
4億442万
2024年1月31日 +37.9%
5億5768万
2025年1月31日 -16.62%
4億6500万
2026年1月31日 +51.4%
7億400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は、以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日)当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日)
給料手当2,852百万円3,002百万円
賞与引当金繰入額113百万円189百万円
退職給付費用52百万円75百万円
2026/04/21 14:39
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物及び構築物
定額法
その他の有形固定資産
定額法
なお、一部の連結子会社は定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/04/21 14:39
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金(固定)19543-239
賞与引当金465704465704
受注損失引当金215134
2026/04/21 14:39
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年1月31日)当事業年度(2026年1月31日)
投資有価証券評価損271百万円279百万円
賞与引当金142百万円215百万円
減価償却超過額84百万円180百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2026/04/21 14:39
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年1月31日)当連結会計年度(2026年1月31日)
資産除去債務528百万円604百万円
賞与引当金194百万円277百万円
未実現利益205百万円202百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度および当連結会計年度ともに、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、記載を省略しております。
2026/04/21 14:39
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準および評価方法
商品・貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物、構築物
定額法
その他の有形固定資産
定額法2026/04/21 14:39

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