有価証券報告書-第46期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算書規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、一括掲記しておりました「流動資産」の「たな卸資産」343,825千円は、「仕掛品」336,792千円、「原材料及び貯蔵品」7,033千円として独立掲記しております。
前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」3,142,324千円、「減価償却累計額」△2,513,407千円、「構築物」171,615千円、「減価償却累計額」△153,487千円、「機械及び装置」794千円、「減価償却累計額」△23千円、「車両運搬具」14,037千円、「減価償却累計額」△13,766千円、「工具、器具及び備品」503,081千円、「減価償却累計額」△426,174千円、「リース資産」4,511千円、「減価償却累計額」△1,235千円は、「建物」628,916千円、「構築物」18,128千円、「機械及び装置」770千円、「車両運搬具」271千円、「工具、器具及び備品」76,907千円、「リース資産」3,276千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記※2のとおりであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「有価証券利息」204千円は、「受取利息」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「転リース差益」16,349千円、「雑収入」4,940千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」1,018千円、「雑損失」15,929千円は、「その他」に含めて表示しております。