長期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 1億5102万
- 2013年3月31日 +27.38%
- 1億9237万
- 2014年3月31日 -41.47%
- 1億1259万
- 2015年3月31日 +62.45%
- 1億8290万
- 2016年3月31日 -42.75%
- 1億470万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 20億5500万
- 2018年3月31日 +4.77%
- 21億5300万
- 2019年3月31日 +41.24%
- 30億4087万
- 2020年3月31日 -1.85%
- 29億8472万
- 2021年3月31日 -39.51%
- 18億556万
- 2022年3月31日 +39.59%
- 25億2039万
- 2023年3月31日 -11.04%
- 22億4213万
- 2024年3月31日 +85.16%
- 41億5159万
個別
- 2012年3月31日
- 1億5102万
- 2013年3月31日 -32.21%
- 1億237万
- 2014年3月31日 -50.25%
- 5093万
- 2015年3月31日 +200.23%
- 1億5290万
- 2016年3月31日 -31.52%
- 1億470万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 20億5500万
- 2018年3月31日 +4.77%
- 21億5300万
- 2019年3月31日 +39.43%
- 30億186万
- 2020年3月31日 -5.11%
- 28億4855万
- 2021年3月31日 -40.6%
- 16億9194万
- 2022年3月31日 +44.11%
- 24億3831万
- 2023年3月31日 -10.44%
- 21億8368万
- 2024年3月31日 +88.21%
- 41億979万
有報情報
- #1 デリバティブ取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注)金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。2024/06/14 10:10
当連結会計年度(2024年3月31日) - #2 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2024/06/14 10:10
(注)1.「平均利率」については、借入金の期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(千円) 当期末残高(千円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 1,115,000 545,000 0.947 - 1年以内返済予定の長期借入金 222,824 415,848 0.823 - 1年以内返済予定のリース債務 53,062 55,428 2.849 - 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く) 2,211,856 3,796,008 0.749 2026年12月28日~2034年3月31日 ※長期借入金 30,280 355,590 日本円6カ月TIBOR+0.5 - リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 431,997 379,651 2.684 2025年8月3日~2032年12月31日
なお、一部のリース債務については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、「平均利率」を記載しておりません。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 2024/06/14 10:10
1年内返済予定の長期借入金 16,656 千円 16,656 千円 長期借入金 58,456 千円 41,800 千円 計 75,112 千円 58,456 千円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定負債)2024/06/14 10:10
当連結会計年度末における固定負債の残高は、7,178百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,113百万円増加しました。その主な要因は、リース債務が52百万円減少しましたが、一方で長期借入金が1,909百万円、株式給付引当金が35百万円、その他固定負債(預り保証金等)が145百万円増加したことによるものです。
(純資産) - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1)金融商品に対する取り組み方針2024/06/14 10:10
当社グループは、運転資金及び設備資金については基本的に自己資金を充当することとしております。余裕資金は安全性の高い金融商品で運用しております。また、一部の長期借入金の金利変動リスクに対しては、金利スワップ取引により支払利息の固定化を実施しております。
なお、デリバティブ取引は、金利変動リスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。