東洋テック(9686)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億1477万
- 2009年3月31日 -7.09%
- 3億8535万
- 2009年12月31日 -44.07%
- 2億1551万
- 2010年3月31日 +138.56%
- 5億1413万
- 2010年6月30日 -85%
- 7712万
- 2010年9月30日 +69.52%
- 1億3073万
- 2010年12月31日 +0.99%
- 1億3202万
- 2011年3月31日 +71.04%
- 2億2580万
- 2011年6月30日 -67.95%
- 7236万
- 2011年9月30日 +100.04%
- 1億4475万
- 2011年12月31日 +58.71%
- 2億2974万
- 2012年3月31日 +11.97%
- 2億5725万
- 2012年6月30日 -54.99%
- 1億1579万
- 2012年9月30日 +51.01%
- 1億7485万
- 2012年12月31日 +42.29%
- 2億4880万
- 2013年3月31日 +34.54%
- 3億3474万
- 2013年6月30日 -63.91%
- 1億2079万
- 2013年9月30日 +103.89%
- 2億4629万
- 2013年12月31日 +47.46%
- 3億6319万
- 2014年3月31日 +23.3%
- 4億4783万
- 2014年6月30日 -77.67%
- 1億1万
- 2014年9月30日 +117.57%
- 2億1759万
- 2014年12月31日 +60.87%
- 3億5005万
- 2015年3月31日 +27.02%
- 4億4465万
個別
- 2008年3月31日
- 4億105万
- 2009年3月31日 -2.65%
- 3億9042万
- 2010年3月31日 +28.19%
- 5億48万
- 2011年3月31日 -51.87%
- 2億4087万
- 2012年3月31日 +13.92%
- 2億7441万
- 2013年3月31日 +16.9%
- 3億2079万
- 2014年3月31日 +16.54%
- 3億7386万
- 2015年3月31日 -3.86%
- 3億5943万
- 2016年3月31日 -5.41%
- 3億4000万
- 2017年3月31日 +53.24%
- 5億2100万
- 2018年3月31日 -24.76%
- 3億9200万
- 2019年3月31日 +56.63%
- 6億1400万
- 2020年3月31日 -35.5%
- 3億9600万
- 2021年3月31日 -2.27%
- 3億8700万
- 2022年3月31日 -29.72%
- 2億7200万
- 2023年3月31日 +220.59%
- 8億7200万
- 2024年3月31日 +8.37%
- 9億4500万
- 2025年3月31日 -22.86%
- 7億2900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境の中、当社グループの業績は次のとおりとなりました。2025/06/20 10:20
継続的な価格改定交渉への取組、「2025大阪・関西万博」の会期前警備等もあり、売上は堅調に推移しました。一方で、今年度実施したM&Aにかかる費用負担や、「2025大阪・関西万博」警備受注に伴う先行投資により、利益面は厳しい結果となりましたが、不採算先の取引方針の見直し等抜本的な経営体制の見直しを図ることで、収益性の向上に取り組みました結果、売上高は、34,925百万円、前期比3,675百万円、11.8%の増収となりました。利益面では、営業利益は1,049百万円、前期比82百万円、8.6%の増益、経常利益は1,063百万円、前期比同水準となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却等により、692百万円、前期比66百万円、10.6%の増益となりました。
事業セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/20 10:20
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,071円95銭 2,099円10銭 1株当たり当期純利益 60円98銭 67円09銭
2.株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。