固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
機械及び装置 6年～9年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
のれん 5年
(3) 投資不動産
建物(建物付属設備を除く。)
定額法
その他
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年～43年2015/06/24 9:43

#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	41,578千円	45,607千円
その他	5,908千円	6,347千円
計	47,486千円	51,954千円

2015/06/24 9:43

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2015/06/24 9:43

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(2) 固定資産・負債

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産
少額固定資産	44,628千円	42,513千円
投資有価証券等	119,113千円	107,780千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異内訳

2015/06/24 9:43

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(2) 固定資産・負債

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産
少額固定資産	47,444千円	46,227千円
投資有価証券等	121,821千円	110,229千円

当連結会計年度における繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2015/06/24 9:43

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(繰延税金資産)
当社グループは、流動資産及び固定資産に繰延税金資産を計上しておりますが、繰延税金資産の計上においては、将来の課税所得見込みと回収計画により行っております。
繰延税金資産の全部又は一部を将来回収できないと判断した場合、当該判断を行った期間に繰延税金資産の調整額を費用として計上しております。

2015/06/24 9:43

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法

2015/06/24 9:43