形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～50年
工具、器具及び備品 4年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/08/28 11:39

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※1 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年6月1日至平成26年5月31日)	当連結会計年度(自平成26年6月1日至平成27年5月31日)
工具、器具及び備品	263千円	569千円
建物及び構築物	2,247 〃	- 〃
電話加入権	- 〃	145 〃

2015/08/28 11:39

#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」はそれぞれ純額表示としております。なお、純額表示した「有形固定資産」の「減価償却累計額」は「建物」389,907千円、「構築物」56,330千円、「工具、器具及び備品」95,999千円であります。

2015/08/28 11:39

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
各拠点の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/08/28 11:39

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しており
ます。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～50年
工具、器具及び備品4年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/08/28 11:39