有価証券報告書-第48期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)
(表示方法の変更)
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期預金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた339,919千円は、「長期預金」130,000千円、「その他」209,919千円として組み替えております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」はそれぞれ純額表示としております。なお、純額表示した「有形固定資産」の「減価償却累計額」は「建物」389,907千円、「構築物」56,330千円、「工具、器具及び備品」95,999千円であります。
前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期預金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた339,919千円は、「長期預金」130,000千円、「その他」209,919千円として組み替えております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」はそれぞれ純額表示としております。なお、純額表示した「有形固定資産」の「減価償却累計額」は「建物」389,907千円、「構築物」56,330千円、「工具、器具及び備品」95,999千円であります。