構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～50年
工具、器具及び備品 4年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2018/08/24 13:10

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得する建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～50年
工具、器具及び備品4年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2018/08/24 13:10