貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 1001万
- 2017年3月31日 -44.88%
- 552万
- 2018年3月31日 -25.9%
- 409万
- 2019年3月31日 -18.09%
- 335万
- 2020年3月31日 -55.95%
- 147万
- 2021年3月31日 +23.78%
- 182万
- 2022年3月31日 -93.32%
- 12万
- 2023年3月31日 +706.56%
- 98万
- 2024年3月31日 +872.56%
- 957万
個別
- 2016年3月31日
- 810万
- 2017年3月31日 -31.84%
- 552万
- 2018年3月31日 -25.9%
- 409万
- 2019年3月31日 -18.09%
- 335万
- 2020年3月31日 -55.95%
- 147万
- 2021年3月31日 +23.78%
- 182万
- 2022年3月31日 -93.32%
- 12万
- 2023年3月31日 +706.56%
- 98万
- 2024年3月31日 +872.56%
- 957万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準は原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2024/06/18 14:40
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法イ 商品 個別法 ロ 仕掛品 個別法 ハ 貯蔵品 先入先出法
① 有形固定資産 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品 先入先出法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
① 有形固定資産(リース資産以外)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
② リース資産建物 8年~18年 工具、器具及び備品 2年~20年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、主なリース期間は5年~7年です。
(2)無形固定資産
① 市場販売目的のソフトウェア
製品ごとの未償却残高を見込販売収益を基礎として当事業年度の実績販売収益に対応して計算した金額と残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか多い金額で償却しております。
② 自社利用のソフトウェア(リース資産以外)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/18 14:40