有価証券報告書-第52期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物……17～50年
2)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。