減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1476億8400万
- 2009年3月31日 +6.91%
- 1578億9400万
- 2010年3月31日 -2.15%
- 1545億
- 2011年3月31日 -1.45%
- 1522億5700万
- 2012年3月31日 -2.58%
- 1483億2700万
- 2013年3月31日 -5.58%
- 1400億5500万
- 2014年3月31日 -1.47%
- 1380億200万
- 2015年3月31日 +6.44%
- 1468億9600万
- 2016年3月31日 +0.73%
- 1479億6100万
- 2017年3月31日 +4.45%
- 1545億4200万
- 2018年3月31日 +3.55%
- 1600億3000万
- 2019年3月31日 -1.24%
- 1580億3800万
- 2020年3月31日 +26.03%
- 1991億8200万
- 2021年3月31日 +7.6%
- 2143億2400万
- 2022年3月31日 +2.62%
- 2199億3900万
- 2023年3月31日 +24.15%
- 2730億5200万
- 2024年3月31日 +25.08%
- 3415億4100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:百万円)2024/06/19 16:14
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 作業委託費 70,975 65,245 減価償却費 7,602 15,154 研究開発費 21,559 17,703 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1)営業利益又は損失(△)の調整額980百万円は、主にセグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない全社費用が含まれています。2024/06/19 16:14
(2)減価償却費及び償却費の調整額4,001百万円は、主にセグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない全社費用が含まれています。
(3)非流動資産への投資額の調整額22,751百万円は、主にセグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない全社用資産に対する投資が含まれています。 - #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度及び当連結会計年度におけるリースに関連する費用及びキャッシュ・アウト・フローは、以下のとおりです。2024/06/19 16:14
(単位:百万円) 前連結会計年度末(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度末(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 使用権資産の減価償却費 データ通信設備を原資産とするもの 426 357 - #4 注記事項－売上原価、販売費及び一般管理費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度及び当連結会計年度における売上原価及び販売費及び一般管理費の性質別の内訳は、次のとおりです。2024/06/19 16:14
(注)費用として認識される研究開発費はすべて販売費及び一般管理費に含めています。(単位:百万円) 作業委託費 898,783 1,013,892 減価償却費及び償却費 267,818 339,129 物品費 292,498 436,963 - #5 注記事項－投資不動産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ① 帳簿価額2024/06/19 16:14
(注) 減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」に計上しています。(注記「29. 売上原価、販売費及び一般管理費」参照)(単位:百万円) 売却又は処分 △101 △553 減価償却費 △679 △1,077 科目振替 △2,583 △1,251
② 取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額 - #6 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注)1 取得は外部購入による取得額のほか、完成に伴う建設仮勘定からの振替額を含めた純額で表示しています。2024/06/19 16:14
2 減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれています。
3 減損損失は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれています。 - #7 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定には原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で計上しています。取得原価には、当該資産の取得に直接付随する費用、解体・除去及び原状回復費用が含まれています。2024/06/19 16:14
減価償却費は、償却可能額を各構成要素の見積耐用年数にわたって定額法により算定しています。償却可能額は、資産の取得原価から残存価額を差し引いて算出しています。なお、土地及び建設仮勘定は減価償却を行っていません。
有形固定資産項目ごとの見積耐用年数は、次のとおりです。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物は431,774百万円と前連結会計年度末に比べ16,414百万円増加となりました。2024/06/19 16:14
当期における営業活動によるキャッシュ・フローは、法人所得税等の支払はあるものの、当期利益145,541百万円、減価償却費及び償却費341,541百万円等により498,789百万円の収入(前年同期比148,222百万円の収入増加)となりました。
一方、投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産及び無形資産の取得による支出654,473百万円等により624,508百万円の支出(前年同期比302,226百万円の支出増加)となったことから、当期のフリー・キャッシュ・フローは125,718百万円の赤字(前年同期は28,286百万円の黒字)となりました。 - #9 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/06/19 16:14
(単位:百万円) 当期利益 166,871 145,541 減価償却費及び償却費 273,052 341,541 受取利息及び受取配当金 △11,942 △21,903