9613 NTTデータグループ

時価

3兆3786億円

PER 予

24.65倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.96倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.04%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

為替差損、機械装置及び運搬具、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	為替差損		機械装置及び運搬具		持分法の適用範囲の変動		平均臨時雇用人員 - 北米
2008/03	-		-		-126百万		-
2009/03	-		-		-48百万	赤縮	-
2010/03	-		-		9百万	黒転	-
2011/03	-		-		-2百万	赤転	-
2012/03	-		-		20百万	黒転	-
2015/03	3.05億		-		-		-
2016/03	15.8億	+416.7%	-		-		-
2017/03	14.2億	-10.2%	-698億		-		-
2018/03	22.7億	+60.5%	-715億	赤拡	-		-
2019/03	3.08億	-86.4%	-778億	赤拡	-		4
2020/03	-		-797億	赤拡	-		3	-25%
2021/03	-		-883億	赤拡	-		3	±0%
2022/03	-		-957億	赤拡	-		2	-33.33%
2023/03	-		-4001億	赤拡	-		-

2008年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: -1億2600万
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2009年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: -4800万
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2010年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: 900万
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2011年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: -200万
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2012年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: 2000万
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2015年3月

為替差損: 3億500万
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2016年3月

為替差損: 15億7600万
機械装置及び運搬具: -
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2017年3月

為替差損: 14億1500万
機械装置及び運搬具: -697億8800万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2018年3月

為替差損: 22億7100万
機械装置及び運搬具: -714億9900万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -

2019年3月

為替差損: 3億800万
機械装置及び運搬具: -777億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 4

2020年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -797億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 3

2021年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -883億2700万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 3

2022年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -956億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: 2

2023年3月

為替差損: -
機械装置及び運搬具: -4000億7000万
持分法の適用範囲の変動: -
平均臨時雇用人員 - 北米: -