現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、貸倒引当金、災害による損失他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 貸倒引当金
- -9億6100万
- 災害による損失
- 4億4900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1600万
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- -
2012年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 貸倒引当金
- -19億7500万
- 災害による損失
- 2億8100万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- -
2013年3月
2014年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 貸倒引当金
- -31億2000万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -102億2400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億3200万
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- 13億3100万
2015年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 貸倒引当金
- -26億7900万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -100億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億1100万
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- 22億8200万
2016年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 貸倒引当金
- -26億1400万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -388億500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億800万
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- 15億800万
2017年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 貸倒引当金
- -37億4000万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -300億8300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億4300万
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- 56億300万
2018年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -601億6100万
- 貸倒引当金
- -32億1700万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -275億6000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億5200万
- 設備投資額 - その他
- -
- 退職給付に係る資産
- 69億3200万
2019年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 605億8100万
- 貸倒引当金
- -600万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 設備投資額 - その他
- 86億6400万
- 退職給付に係る資産
- -
2020年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -432億9200万
- 貸倒引当金
- -3億800万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 設備投資額 - その他
- 82億5400万
- 退職給付に係る資産
- -
2021年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 769億8000万
- 貸倒引当金
- -3億9500万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 設備投資額 - その他
- 165億2700万
- 退職給付に係る資産
- -
2022年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -525億9600万
- 貸倒引当金
- -4億100万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 設備投資額 - その他
- 229億800万
- 退職給付に係る資産
- -
2023年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 1639億4600万
- 貸倒引当金
- -2億2900万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 設備投資額 - その他
- 505億5200万
- 退職給付に係る資産
- -
2024年3月
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -165億5300万
- 貸倒引当金
- -7800万
- 災害による損失
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 設備投資額 - その他
- 256億7200万
- 退職給付に係る資産
- -