固定資産計、剰余金の配当、棚卸資産の増減額(△は増加)他3件
2008年3月
- 固定資産計
- 7756億8000万
- 剰余金の配当
- -154億2700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- 6140億5000万
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2009年3月
- 固定資産計
- 8266億3300万
- 剰余金の配当
- -154億2700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- 5948億6800万
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2010年3月
- 固定資産計
- 8236億2300万
- 剰余金の配当
- -168億3000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- 5394億9500万
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2011年3月
- 固定資産計
- 9282億4800万
- 剰余金の配当
- -168億3000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2012年3月
- 固定資産計
- 9344億8500万
- 剰余金の配当
- -168億3000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2013年3月
- 固定資産計
- 9230億4700万
- 剰余金の配当
- -168億3000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2017年3月
- 固定資産計
- 1兆3410億
- 剰余金の配当
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -3484億3100万
2018年3月
- 固定資産計
- 1兆3488億
- 剰余金の配当
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -71億2500万
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -35億4300万
2019年3月
- 固定資産計
- 1兆6538億
- 剰余金の配当
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 62億5700万
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- 19億1100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
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2020年3月
- 固定資産計
- 1兆7202億
- 剰余金の配当
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 15億6300万
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- 15億1700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2021年3月
- 固定資産計
- 1兆8519億
- 剰余金の配当
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -8億5500万
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- 15億2000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
- -
2022年3月
- 固定資産計
- 1兆8655億
- 剰余金の配当
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- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -107億8000万
- システムインテグレーション事業
- -
- 為替差損益(純額)(IFRS)
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
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2023年3月
- 固定資産計
- 1兆9821億
- 剰余金の配当
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- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 9億8500万
- システムインテグレーション事業
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- 為替差損益(純額)(IFRS)
- 11億4900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
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2024年3月
- 固定資産計
- 1兆3795億
- 剰余金の配当
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- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 301億500万
- システムインテグレーション事業
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- 為替差損益(純額)(IFRS)
- 37億3000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社持分の取得による支出
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