賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 788万
- 2009年12月31日 +5.09%
- 828万
- 2010年12月31日 -1.67%
- 814万
- 2011年12月31日 +8.14%
- 880万
- 2012年12月31日 -58.48%
- 365万
- 2013年12月31日 -53.27%
- 170万
- 2014年12月31日 +119.02%
- 374万
- 2015年12月31日 +358.67%
- 1716万
- 2016年12月31日 -36.35%
- 1092万
- 2017年12月31日 +18.71%
- 1297万
- 2018年12月31日 +25.27%
- 1624万
- 2019年12月31日 -1.14%
- 1606万
- 2020年12月31日 +7.09%
- 1720万
- 2021年12月31日 +13.26%
- 1948万
- 2022年12月31日 -11.29%
- 1728万
- 2023年12月31日 +22.1%
- 2110万
個別
- 2008年12月31日
- 783万
- 2009年12月31日 +5.72%
- 828万
- 2010年12月31日 -1.67%
- 814万
- 2011年12月31日 +8.14%
- 880万
- 2012年12月31日 -58.48%
- 365万
- 2013年12月31日 -65.57%
- 125万
- 2014年12月31日 +156.24%
- 322万
- 2015年12月31日 +236.3%
- 1084万
- 2016年12月31日 -78.37%
- 234万
- 2017年12月31日 +25.99%
- 295万
- 2018年12月31日 -11.3%
- 262万
- 2019年12月31日 +1.94%
- 267万
- 2020年12月31日 +6.77%
- 285万
- 2021年12月31日 +4.41%
- 298万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※5 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/14 17:05
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 従業員給料及び手当 1,747,348 1,729,603 賞与引当金繰入額 784 2,883 法定福利費 303,061 303,427 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・原材料・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
レンタル器具
経済的、機能的な実情を勘案した合理的な耐用年数に基づいた定額法で処理しております。
レンタル器具以外
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/06/14 17:05 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/14 17:05
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 未払事業所税 3,995 4,097 賞与引当金 6,252 7,456 未払費用 6,572 2,173
前連結会計年度(2022年12月31日)