アンドール(4640)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2647万
- 2009年3月31日 -5.22%
- 2509万
- 2010年3月31日 -6.26%
- 2352万
- 2011年3月31日 -4.36%
- 2249万
- 2012年3月31日 -4.51%
- 2148万
- 2013年3月31日 -2.84%
- 2087万
- 2014年3月31日 -5.04%
- 1982万
- 2015年3月31日 -5.23%
- 1878万
- 2016年3月31日 -5.46%
- 1775万
- 2017年3月31日 +35.2%
- 2400万
- 2018年3月31日 -0.48%
- 2389万
- 2019年3月31日 -4.49%
- 2282万
- 2020年3月31日 -66.82%
- 757万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 全ての事業所の建物(建物付属設備は除く)は賃借しております。2020/06/19 9:02
2 ソフトウェアには市場販売目的のソフトウェアは含んでおりません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 15年
工具器具備品 4年~6年
(2) 無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア
見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上しております。
なお、当初における見込販売有効期間は3年としております。
自社利用目的のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/19 9:02 - #3 固定資産売却損の注記
- ※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2020/06/19 9:02
(※)建物売却損4,712千円は、親会社であるTCSホールディングス㈱との取引に係るものであります。前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物(純額) (※) - 千円 4,712 千円 土地 - 千円 52,371 千円 - #4 固定資産売却益の注記
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2020/06/19 9:02
(※)土地売却益52,800千円は、親会社であるTCSホールディングス㈱との取引に係るものであります。前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物(純額) - 千円 978 千円 土地(※) - 千円 52,800 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物(純額)の増加は、アンドールシステムズ株式会社の吸収合併による事業用不動産の取得によるものであり、また、減少は、事業用不動産の売却に伴うものであります。2020/06/19 9:02
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 財政状態の状況2020/06/19 9:02
当事業年度末の総資産は、建物(純額)の減少(22,822千円から7,573千円へ)15,249千円、土地の減少(28,400千円から0円へ)28,400千円、投資有価証券の減少(221,544千円から138,822千円へ)82,721千円等があったものの、現金及び預金の増加(1,241,236千円から2,034,968千円へ)793,731千円、受取手形及び売掛金の増加(376,534千円から389,689千円へ)13,155千円、ソフトウェア仮勘定の増加(3,041千円から15,395千円へ)12,353千円、繰延税金資産の増加(78,659千円から165,112千円へ)86,452千円等により、前事業年度末に比べ688,969千円増加の2,980,111千円となりました。
負債は、買掛金の減少(68,528千円から52,266千円へ)16,262千円、未払金の減少(41,841千円から21,933千円へ)19,908千円等があったものの、未払法人税等の増加(48,601千円から74,017千円へ)25,416千円、未払消費税等の増加(27,628千円から58,432千円へ)30,804千円、賞与引当金の増加(60,190千円から95,045千円へ)34,854千円、前受金の増加(117,610千円から140,079千円へ)22,469千円、退職給付引当金の増加(166,069千円から399,014千円へ)232,944千円等により、前事業年度末に比べ330,503千円増加の910,485千円となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2020/06/19 9:02
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。