有価証券報告書-第39期(2022/11/01-2023/10/31)

(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において独立掲記しておりました「無形固定資産」の「商標権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」に表示していた「商標権」1百万円及び「その他」352百万円は、「その他」354百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「投資有価証券」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「投資その他の資産」に表示していた「投資有価証券」227百万円及び「その他」1,215百万円は、「その他」1,442百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「流動負債」の「買掛金」、「前受金」及び「預り金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「流動負債」に表示していた「買掛金」19百万円、「前受金」114百万円、「預り金」31百万円及び「その他」143百万円は、「その他」309百万円として組み替えております。
前事業年度において独立掲記しておりました「固定負債」の「退職給付引当金」及び「長期預り敷金保証金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「固定負債」に表示していた「退職給付引当金」63百万円、「長期預り敷金保証金」152百万円及び「その他」135百万円は、「その他」350百万円として組み替えております。
(売上原価明細書)
前事業年度において「その他」に含めて表示していた「商品売上原価」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の売上原価明細書における「その他」1,928百万円は、「商品売上原価」363百万円及び「その他」1,565百万円として組み替えております。