ニッパンレンタル(4669)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 7116万
- 2019年6月30日 +15.51%
- 8219万
- 2019年9月30日 +126.31%
- 1億8602万
- 2019年12月31日 +131.88%
- 4億3135万
- 2020年3月31日 -64.99%
- 1億5101万
- 2020年6月30日 -7%
- 1億4044万
- 2020年9月30日 +7.69%
- 1億5124万
- 2020年12月31日 +121.73%
- 3億3536万
- 2021年3月31日 -62.24%
- 1億2664万
個別
- 2008年12月31日
- 2億7772万
- 2009年12月31日
- -2億2926万
- 2010年3月31日
- 1億2497万
- 2010年6月30日 -30.06%
- 8740万
- 2010年9月30日 -9.87%
- 7877万
- 2010年12月31日 +223.59%
- 2億5490万
- 2011年3月31日 -71.53%
- 7256万
- 2011年6月30日 -59.67%
- 2926万
- 2011年9月30日 +105.2%
- 6006万
- 2011年12月31日 +361.04%
- 2億7690万
- 2012年3月31日 -37.78%
- 1億7227万
- 2012年6月30日 +14.92%
- 1億9798万
- 2012年9月30日 +42.92%
- 2億8296万
- 2012年12月31日 +33.56%
- 3億7793万
- 2013年3月31日 -64.13%
- 1億3557万
- 2013年6月30日 -0.76%
- 1億3454万
- 2013年9月30日 +67.94%
- 2億2595万
- 2013年12月31日 +92.97%
- 4億3602万
- 2014年3月31日 -53.04%
- 2億474万
- 2014年6月30日 +9.4%
- 2億2398万
- 2014年9月30日 +23.48%
- 2億7656万
- 2014年12月31日 +69.12%
- 4億6771万
- 2015年3月31日 -83.44%
- 7746万
- 2015年6月30日 +33.08%
- 1億308万
- 2015年9月30日 -15.04%
- 8757万
- 2015年12月31日 +280.58%
- 3億3331万
- 2016年3月31日 -69.77%
- 1億77万
- 2016年6月30日 -4.2%
- 9653万
- 2016年9月30日 -35.67%
- 6210万
- 2016年12月31日 +376.72%
- 2億9605万
- 2017年3月31日 -79.77%
- 5989万
- 2017年6月30日 +21.22%
- 7260万
- 2017年9月30日 +70.84%
- 1億2403万
- 2017年12月31日 +182.01%
- 3億4979万
- 2018年3月31日 -64.05%
- 1億2575万
- 2018年6月30日 +15.72%
- 1億4552万
- 2018年9月30日 +1.62%
- 1億4789万
- 2018年12月31日 +152.1%
- 3億7283万
- 2019年12月31日 +11.56%
- 4億1593万
- 2020年12月31日 -25.39%
- 3億1033万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- そのような環境の中、当社グループといたしましては、新型コロナウイルス感染症の影響や、土木、建築工事などの需要の状況を見極めながら、社会環境の変化に対応できる営業体制、機械構成を構築してまいります。また、インフラ等の既存設備の老朽化による維持管理・更新工事への営業強化や、自然災害の復旧・復興工事を支援できる体制の強化に努め、賃貸料収入の増加も目指してまいります。また、運送業務などの内製化、効率化を図りコストの削減にも引き続き努めてまいります。2021/03/30 14:28
2021年12月期の具体的な数字につきましては、売上高84億円、営業利益5億円、経常利益4億20百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2億90百万円を予想しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当連結会計年度の売上高につきましては、販売展示会自粛による販売売上の減少の影響もございましたが、土木関連機械の稼働率の上昇などにより、81億57百万円(前年同期比1.1%増)となりました。2021/03/30 14:28
利益面につきましては、新規出店による関連費用及び人件費などが増加したことや、感染症拡大防止のための販売展示会自粛による中古機械販売などが減少したことにより、営業利益は3億35百万円(前年同期比22.3%減)、経常利益は2億49百万円(前年同期比27.1%減)、減損損失を25百万円計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は1億36百万円(前年同期比37.9%減)となりました。
(2) 財政状態の状況