- 4678
- 2026/09/09
- 時価
- 22億円
- PER 予
- 4.97倍
- 2010年以降
- 赤字-82.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.52倍
- 2010年以降
- 0.15-1.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 10.57%
- ROA 予
- 4.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
秀英予備校(4678)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 100億1053万
- 2010年12月31日 -3.98%
- 96億1187万
- 2011年12月31日 -5.65%
- 90億6833万
- 2012年12月31日 -3.34%
- 87億6550万
- 2013年12月31日 -5%
- 83億2693万
- 2014年12月31日 -3.66%
- 80億2194万
- 2015年12月31日 +0.36%
- 80億5043万
- 2016年12月31日 -3.12%
- 77億9963万
- 2017年12月31日 +0.61%
- 78億4737万
- 2018年12月31日 +1.87%
- 79億9444万
- 2019年12月31日 +3.46%
- 82億7143万
- 2020年12月31日 -5.9%
- 77億8381万
- 2021年12月31日 +2.29%
- 79億6241万
- 2022年12月31日 -1.35%
- 78億5478万
- 2023年12月31日 -4.14%
- 75億2995万
- 2024年12月31日 +3.74%
- 78億1127万
- 2025年12月31日 +0.35%
- 78億3842万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/14 10:06
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 小中学部 高校部 その他の教育事業 計 売上高 集団(黒板を使った集団授業) 3,620,408 1,021,156 ― 4,641,564 顧客との契約から生じる収益 6,729,326 1,083,072 42,383 7,854,783 外部顧客への売上高 6,729,326 1,083,072 42,383 7,854,783 セグメント間の内部売上高又は振替高 ― ― 15,716 15,716 - #2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- 2 売上高の季節的変動2024/02/14 10:06
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)及び当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社は、校舎を単位としてグルーピングしております。国内経済の落ち込みにより売上高・収益が計画を下回っており、十分な生徒数の確保が難しくなった静岡県1校舎・愛知県1校舎について上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,979千円)として特別損失に計上しております。また、閉鎖の意思を決定した静岡県3校舎および売却を決定した静岡県の社宅について、上記資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(24,004千円)として特別損失に計上しております。2024/02/14 10:06
なお、上記資産グループの回収可能価額は使用価値及び正味売却価額により測定しております。使用価値は将来キャッシュ・フローが見込めないため零と算定しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境において、当社グループにおきましては、次年度の生徒募集・確保に向けての大きなイベントである冬期一般生募集と講習明けの入学活動を重点に取り組んでまいりました。2024/02/14 10:06
また、当社グループでは、小学校低学年からの生徒の“囲い込み”に注力しており、当第3四半期において「公開実力テスト」を実施し、将来の売上に寄与する土台作りに一定の成果を挙げることができました。しかしながら、今期におきましては、過去の新型コロナウイルスの影響により、受講単価の高い受験学年の中3生及び高3生が対前年で少なかったため、売上高は減少いたしました。
営業費用におきましては、HPの改修・「公開実力テスト」開催によるCM広告費の発生による広告宣伝費の増加があるものの、発注数・作成単価見直しによる教材費の削減、賃借料の削減、無形固定資産の償却終了に伴う減価償却費の減少により、全体として減少するところとなりました。しかしながら、売上の減少を補うまでには至りませんでした。