有価証券報告書-第42期(2024/04/01-2025/03/31)

(戦略)
① 採用
当社では、激しさを増す環境変化に適応し、学校外教育に対する高いレベルのニーズに応える高均一な教育サービスを提供するため、男性・女性に関わらず様々な経歴やバックグラウンドを有する社員、計画的に研修を実施し育成した個別指導講師など、多様な人材の採用を積極的に行っております。
② 人材育成
経営環境が大きく変化する中、事業目的を達成するためには、社員一人ひとりの成長が欠かせません。社員の階層や職種に応じて必要な知識やスキル、仕事をする上での心構えなどを効果的に身につけることができる研修を行っております。具体的には、入社時研修、授業研修、顧客対応研修、面談研修、役職別研修、入試制度研修、受験指導研修などです。同時に、実務に携わりながら実践的なスキルが身につけられるOJT指導にも力を入れております。
③ 人事評価制度の見直し
社員一人ひとりが、いきいきと業務を遂行していくためには、各人が自らの成長を実感できるとともに、自らの成果が適切に評価されていると感じることが必須と考えて人事評価制度の見直しを行っております。
具体的には、当社グループの各役職に期待する役割を再定義し、各人が一つ一つの役割に挑戦し、達成することで成長を実感できるようにします。この期待役割に基づき評価を行うことで、具体的に何が良かったのか、何が課題なのかを明確にすることで、評価の実効性と公平性・納得性を上げてまいります。また、評価のばらつきを抑え、実効性を上げるために、人事評価のポイントや心得等を習得する評価者研修を複数回にわたって実施しております。
④ 女性の活躍推進
当社グループでは、女性がキャリアを止めることなく活躍できる環境を整えることが重要であると考え、下記のような柔軟な働き方の推進による仕事と育児の両立支援にも取り組み、女性管理職比率の向上等に取り組んでおります。
・2018年4月～ ;家事や子育て等のために時短で働ける准社員制度を導入
・2023年4月～ ;育児短時間勤務制度を小学校入学前の子を持つ社員に範囲拡大
⑤ 職場環境の整備
当社グループの事業目的を達成するためには、構成する社員それぞれが健康でいきいきとしていることが不可欠であり、退職者の減少に寄与すると考えております。そのため、新入社員の早期離職を減らし定着率を向上させるメンター制度の導入、有給の取得奨励日の設置や取得状況のモニタリング、勤怠システムを活用した時間外時間のモニタリングを行うとともに、ITの積極的な導入による業務の効率化等を図っております。