建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
主として当社は定率法(ただし2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/03/27 14:15

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)

場 所	用 途	種 類	減損損失(百万円)
アメリカ	事業所	建物及び構築物等	172
カナダ	事業所	建物及び構築物等	138
中国	事業所	建物及び構築物等	83
ドイツ	事業所	建物及び構築物等	57

当社グループは、主として事業の区分をもとに概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っており、この単位は、主として会社単位であります。
減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として認識されます。

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 主として3～24年
工具、器具及び備品 主として2～20年

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/03/27 14:15