有価証券報告書-第52期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
国内資産
貸衣裳……………………定額法
建物及び構築物…………定率法
工具、器具及び備品……定額法
その他……………………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
国外資産……………………定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
貸衣裳 2～3年
建物及び構築物 5～47年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産………………定額法
主な耐用年数は5～10年であります。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。