建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法。
主な耐用年数は、建物3～15年、工具、器具及び備品4～8年であります。
(2) 無形固定資産
定額法。自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2015/06/24 15:15

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主な内訳は次のとおりであります。

建物	コールセンター他LAN及び電源工事	31,111千円
	コールセンター他内装工事	15,533千円

2015/06/24 15:15

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2015/06/24 15:15