#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～8年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。2020/06/24 10:58
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2020/06/24 10:58
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～15年
工具、器具及び備品 4～8年
機械装置及び運搬具 3～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、在外連結子会社については、国際財務報告基準に基づき財務諸表を作成しておりますが、後述の(会計方針の変更)に記載のとおり、当連結会計年度より国際財務報告基準第16号「リース」(以下「IFRS第16号」という。)を適用しております。IFRS第16号により、リースの借手については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっております。2020/06/24 10:58