有価証券報告書-第39期(2022/04/01-2023/03/31)
これらの重要課題に対応するため、人材育成に関する方針を策定しております。
①基本方針
当社グループは、人的資本経営の最重要ファクターとして、以下の項目を掲げ、「個人と組織の成長で最高のパフォーマンスを発揮するプロフェッショナル集団」を目指します。
1 変化に対応するダイナミックな組織体制づくり
・事業戦略に応じた組織改革
・組織横断のプロジェクト推進
2 成長戦略のための人材育成・採用強化
・経営幹部の育成
・プロフェッショナルスキルを最大化する人材育成・リーダーシップ強化
・優秀な人材を誘引する採用強化
3 従業員エンゲージメントの向上
・企業理念の浸透
・やりがい・やる気を最大化する評価・報酬制度を構築
・従業員満足度の向上
4 女性活躍の推進
・女性活躍推進室を中心とした女性従業員のモチベーションを上げるための活動
・女性管理職比率の向上
②人的資本経営戦略
a. 採用
技術の進歩に常にキャッチアップするために、高度な技術を有したエンジニアおよび技術志向の強い営業に比重をおいた採用活動を行ってまいります。また、エンジニアの人材ポートフォリオを作成分析し、事業方針に合わせ、PLM分野とIT分野の比率を考慮し、新規採用、中途採用、リスキリングを行ってまいります。
b. 教育研修
現状の教育研修制度を踏襲し、一層の強化を図ります。人材育成に関わる費用については、柔軟に対応し、毎年必要に応じ増加させる方針です。
・現在、公的資格やベンダー資格取得に対する奨励金制度があり、対象資格は600を超えます。難易度に合わせて奨励金額が設定されており、これによってエンジニアのモチベーションとスキルの向上を図っています。
・エンジニアスキルのマイルストーンとして基本情報技術者試験、応用情報技術者試験の取得を推奨し、会社としてサポートを行っています。
・外部研修機関と契約し、ヒューマンスキル向上を含めた年に2回のセミナー受講を必須としています。
c. 従業員エンゲージメントの向上
従業員エンゲージメントの向上につなげるため、企業理念の浸透、労働環境整備、福利厚生、資産形成等について、施策の継続および改善に努めます。
・労働環境の整備(有給取得率の向上、時間外勤務の縮小、働きやすいオフィス環境整備)
・従業員エンゲージメント調査の実施
・経営層と一般社員とのコミュニケーションの促進
・個のスキルの効率的活用(社内公募制度の実施)
・福利厚生の向上(子育て支援、保養所の充実)
・資産形成の諸施策(株式給付信託制度の継続、社員持株会奨励金の維持)
・定年後の積極的な継続雇用
①基本方針
当社グループは、人的資本経営の最重要ファクターとして、以下の項目を掲げ、「個人と組織の成長で最高のパフォーマンスを発揮するプロフェッショナル集団」を目指します。
1 変化に対応するダイナミックな組織体制づくり
・事業戦略に応じた組織改革
・組織横断のプロジェクト推進
2 成長戦略のための人材育成・採用強化
・経営幹部の育成
・プロフェッショナルスキルを最大化する人材育成・リーダーシップ強化
・優秀な人材を誘引する採用強化
3 従業員エンゲージメントの向上
・企業理念の浸透
・やりがい・やる気を最大化する評価・報酬制度を構築
・従業員満足度の向上
4 女性活躍の推進
・女性活躍推進室を中心とした女性従業員のモチベーションを上げるための活動
・女性管理職比率の向上
②人的資本経営戦略
a. 採用
技術の進歩に常にキャッチアップするために、高度な技術を有したエンジニアおよび技術志向の強い営業に比重をおいた採用活動を行ってまいります。また、エンジニアの人材ポートフォリオを作成分析し、事業方針に合わせ、PLM分野とIT分野の比率を考慮し、新規採用、中途採用、リスキリングを行ってまいります。
b. 教育研修
現状の教育研修制度を踏襲し、一層の強化を図ります。人材育成に関わる費用については、柔軟に対応し、毎年必要に応じ増加させる方針です。
・現在、公的資格やベンダー資格取得に対する奨励金制度があり、対象資格は600を超えます。難易度に合わせて奨励金額が設定されており、これによってエンジニアのモチベーションとスキルの向上を図っています。
・エンジニアスキルのマイルストーンとして基本情報技術者試験、応用情報技術者試験の取得を推奨し、会社としてサポートを行っています。
・外部研修機関と契約し、ヒューマンスキル向上を含めた年に2回のセミナー受講を必須としています。
c. 従業員エンゲージメントの向上
従業員エンゲージメントの向上につなげるため、企業理念の浸透、労働環境整備、福利厚生、資産形成等について、施策の継続および改善に努めます。
・労働環境の整備(有給取得率の向上、時間外勤務の縮小、働きやすいオフィス環境整備)
・従業員エンゲージメント調査の実施
・経営層と一般社員とのコミュニケーションの促進
・個のスキルの効率的活用(社内公募制度の実施)
・福利厚生の向上(子育て支援、保養所の充実)
・資産形成の諸施策(株式給付信託制度の継続、社員持株会奨励金の維持)
・定年後の積極的な継続雇用