建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 19億3065万
- 2016年3月31日 -22.58%
- 14億9475万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
アミューズメント施設機器 3~5年
建物 6~47年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却2016/06/29 10:01 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/06/29 10:01
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) アミューズメント施設機器 6,440千円 アミューズメント施設機器 551千円 建物 - 建物 196,308 土地 - 土地 21,687 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/06/29 10:01
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 工具、器具及び備品 242 工具、器具及び備品 1,663 建物 5,091 建物 897 リース資産 779 リース資産 - - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/06/29 10:01
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 仕掛販売用不動産 182,888 1,215,206 建物及び構築物 1,062,380 1,020,291 土地 1,455,101 279,153
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産及び無形固定資産の当期増加額の主なものは、アミューズメント施設機器654,993千円の取得及び一部の店舗について原状回復義務の費用総額及び履行時期の見積が可能になったことによる資産除去債務の見合い資産の増加338,763千円によるものであります。
2.同上当期減少額の主なものは、東京都豊島区に所有しておりました土地建物の売却及び3店舗閉店によるものであります。
3.「当期償却額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。2016/06/29 10:01 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2016/06/29 10:01
当社及び連結子会社は原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産については各資産をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 東京都新宿区 店舗 建物等 神奈川県相模原市 店舗 建物等 神奈川県横浜市 店舗 建物等 神奈川県藤沢市 店舗 建物・のれん等 その他 遊休資産 アミューズメント施設機器
その中で閉店予定店舗(閉店済含む)及び遊休となっているアミューズメント施設機器については、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少資産を減損損失(77,915千円)として特別損失に計上しております。 - #7 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(平成27年3月31日)2016/06/29 10:01
従来は有形固定資産の「建物及び構築物」、「土地」に含めていた不動産の一部について保有目的を変更したため、1,179,832千円をたな卸資産の「販売用不動産」に振替えております。
なお、当該資産は当連結会計年度において売却し、売上原価に計上しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
アミューズメント施設機器 3~5年
建物 6~47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(7年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却2016/06/29 10:01