アルファシステムズ（4719）の外部顧客への売上高 - ソフトウェア開発関連事業の推移 - 全期間
個別
- 2013年3月31日
- 230億5616万
- 2013年6月30日 -75.55%
- 56億3800万
- 2013年9月30日 +107.37%
- 116億9155万
- 2013年12月31日 +48.9%
- 174億817万
- 2014年3月31日 +36.06%
- 236億8633万
- 2014年6月30日 -77.56%
- 53億1480万
- 2014年9月30日 +114.09%
- 113億7852万
- 2014年12月31日 +49.94%
- 170億6127万
- 2015年3月31日 +39.51%
- 238億283万
- 2015年6月30日 -74.34%
- 61億881万
- 2015年9月30日 +103.88%
- 124億5474万
- 2015年12月31日 +49.56%
- 186億2689万
- 2016年3月31日 +34.86%
- 251億1951万
- 2016年6月30日 -75.22%
- 62億2405万
- 2016年9月30日 +102.48%
- 126億252万
- 2016年12月31日 +49.06%
- 187億8571万
- 2017年3月31日 +36.63%
- 256億6645万
- 2017年6月30日 -75.45%
- 63億8万
- 2017年9月30日 +106.59%
- 130億1523万
- 2017年12月31日 +51.28%
- 196億8887万
- 2018年3月31日 +35.66%
- 267億1014万
- 2018年6月30日 -75.11%
- 66億4752万
- 2018年9月30日 +106.71%
- 137億4090万
- 2018年12月31日 +50.37%
- 206億6286万
- 2019年3月31日 +34.98%
- 278億9155万
- 2019年6月30日 -75.9%
- 67億2060万
- 2019年9月30日 +109.71%
- 140億9384万
- 2019年12月31日 +51.91%
- 214億963万
- 2020年3月31日 +35.59%
- 290億3019万
- 2020年6月30日 -76.33%
- 68億7112万
- 2020年9月30日 +107.49%
- 142億5690万
- 2020年12月31日 +51.96%
- 216億6534万
- 2021年3月31日 +37.81%
- 298億5693万
- 2021年6月30日 -73.56%
- 78億9442万
- 2021年9月30日 +102.11%
- 159億5548万
- 2021年12月31日 +52.67%
- 243億5924万
- 2022年3月31日 +35.05%
- 328億9600万
- 2022年6月30日 -74.7%
- 83億2284万
- 2022年9月30日 +103.98%
- 169億7701万
- 2022年12月31日 +50.72%
- 255億8806万
- 2023年3月31日 +34.02%
- 342億9424万
- 2023年6月30日 -75.56%
- 83億7997万
- 2023年9月30日 +103.57%
- 170億5941万
- 2023年12月31日 +52.86%
- 260億7739万
- 2024年3月31日 +35.11%
- 352億3230万
- 2024年9月30日 -49.27%
- 178億7185万
- 2025年3月31日 +107.01%
- 369億9623万
- 2025年9月30日 -47.88%
- 192億8398万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ②気候変動に係るリスク及び機会が自社の事業活動や収益等に与える影響2025/06/26 11:25
当社は、温室効果ガスの排出削減について中長期的な目標値を設定し、公表しております。自社の「ソフトウェア開発関連事業」からの温室効果ガス排出については、国際的な温室効果ガス排出定義(SCOPE)別に算定した排出量をもとに削減目標を設定しております。また、サプライチェーンも含む排出量を定常的に可視化・監視しながら、排出削減に取り組むことで、将来の脱炭素社会への耐性を高めてまいります。
今後は、脱炭素社会移行を新たな収益機会と捉え、エネルギー分野はもとより、幅広い分野のシステム開発へ参画してまいります。 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/26 11:25
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/06/26 11:25
顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 株式会社NTTデータ 6,466,907 ソフトウェア開発関連事業 富士通株式会社 4,470,455 ソフトウェア開発関連事業、その他 LINEヤフー株式会社 3,562,934 ソフトウェア開発関連事業 - #4 事業の内容
- 3【事業の内容】2025/06/26 11:25
セグメント及び事業の区分 内容 ソフトウェア開発関連事業 通信システム 通信事業者向けのシステム開発で、主に通信インフラを構成するシステム及び携帯端末のソフトウェア開発 ノード 固定網やモバイル網を構成する交換ノード、伝送装置、次世代ノードシステムに搭載されるソフトウェアの開発 - #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
- 前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 11:25
(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、製品販売事業等を含んでおります。(単位:千円) 顧客との契約から生じる収益 35,232,309 1,150,968 36,383,278 外部顧客への売上高 35,232,309 1,150,968 36,383,278
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 報告セグメントの概要
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっております。2025/06/26 11:25
当社は、主たる事業である通信システム、オープンシステム、組み込みシステム等に関するソフトウェアの受託開発及びそれにかかわる事業の売上高及び利益が、いずれも全体の90%以上を占めておりますので、「ソフトウェア開発関連事業」を報告セグメントとしております。 - #7 売上高、地域ごとの情報
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/26 11:25 - #8 従業員の状況（連結）
- 2025/06/26 11:25
(注)1.従業員数は就業人員(嘱託者を除く。)であります。セグメントの名称 従業員数(人) ソフトウェア開発関連事業 2,681 その他 18
2.平均年間給与は、税込支払給与額であり、基準外賃金及び賞与を含んでおります。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ステム開発事業の基盤拡大2025/06/26 11:25
ソフトウェア開発関連事業では「通信」、「流通・サービス」、「公共」の3分野を当社の安定成長を支える主要分野と位置付けております。通信分野は、創業からの主力分野であり、蓄積されたノウハウをベースに次世代システムへの着実な貢献を果たしてまいります。流通・サービス分野は、近年、当社成長の柱となっており、規模の拡大と併せて事業基盤の強化に努めてまいります。公共分野は、中長期的にシステム需要の拡大を見込んでおり、当社の強みである大規模システム開発のノウハウを活かせる分野であることから、着実な成長を目指してまいります。
また、市場規模の大きい「金融」、通信事業者が手掛けるネットワークインフラ以外の事業分野となる「情報通信」、車載関連を中心とする「組み込み」の3分野を当社の今後の成長分野と位置付け、事業基盤の拡大に努めてまいります。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当事業年度の生産実績は、次のとおりであります。2025/06/26 11:25
(注)金額は販売価格で表示しており、セグメント間の内部振替前の数値となります。セグメント及び事業の区分 生産実績(千円) 増減率(%) 組み込みシステム 2,048,561 70.9 ソフトウェア開発関連事業 36,996,238 5.0 その他 1,494,463 30.0
②受注実績 - #11 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/06/26 11:25
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
