エムティーアイ(9438)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 5億5445万
- 2009年9月30日 +18.74%
- 6億5836万
- 2010年9月30日 +19.95%
- 7億8971万
- 2010年12月31日 -28.74%
- 5億6272万
- 2011年3月31日 -11.41%
- 4億9852万
- 2011年6月30日 -11.62%
- 4億4060万
- 2011年9月30日 +39.52%
- 6億1474万
- 2011年12月31日 -22.56%
- 4億7608万
- 2012年3月31日 +10.85%
- 5億2773万
- 2012年6月30日 -27.3%
- 3億8367万
- 2012年9月30日 -1.69%
- 3億7717万
- 2012年12月31日 -5%
- 3億5831万
- 2013年3月31日 +18.48%
- 4億2453万
- 2013年6月30日 -24.38%
- 3億2102万
- 2013年9月30日 +28.97%
- 4億1401万
- 2013年12月31日 -28.59%
- 2億9563万
- 2014年3月31日 +15.8%
- 3億4235万
- 2014年6月30日 -8.95%
- 3億1170万
- 2014年9月30日 +21.31%
- 3億7813万
- 2014年12月31日 -43.12%
- 2億1506万
- 2015年3月31日 +36.54%
- 2億9365万
- 2015年6月30日 -13.53%
- 2億5393万
- 2015年9月30日 +41.04%
- 3億5814万
- 2015年12月31日 -39.98%
- 2億1495万
- 2016年3月31日 +36.65%
- 2億9373万
- 2016年6月30日 -29.35%
- 2億753万
- 2016年9月30日 +52.62%
- 3億1674万
- 2016年12月31日 -43.49%
- 1億7899万
- 2017年3月31日 +39.47%
- 2億4964万
- 2017年6月30日 -38.17%
- 1億5435万
- 2017年9月30日 +54.06%
- 2億3780万
- 2017年12月31日 +66.13%
- 3億9504万
- 2018年3月31日 -17.16%
- 3億2727万
- 2018年6月30日 -58.29%
- 1億3648万
- 2018年9月30日 +49.69%
- 2億430万
個別
- 2008年9月30日
- 6億3585万
- 2009年9月30日 +1.32%
- 6億4422万
- 2010年9月30日 +20.17%
- 7億7418万
- 2011年9月30日 -20.5%
- 6億1551万
- 2012年9月30日 -38.6%
- 3億7794万
- 2013年9月30日 +7.4%
- 4億592万
- 2014年9月30日 -9.32%
- 3億6809万
- 2015年9月30日 -6.02%
- 3億4593万
- 2016年9月30日 -10.43%
- 3億984万
- 2017年9月30日 -30.35%
- 2億1582万
- 2018年9月30日 -8.43%
- 1億9763万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/12/19 14:00
1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) (繰延税金資産) 貸倒引当金 116,832千円 7,995千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/12/19 14:00
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) (繰延税金資産) 貸倒引当金 15,320千円 8,431千円 繰延税金負債計 △9,912千円 △34,941千円 繰延税金資産の純額 2,248,082千円 2,372,437千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経常利益については、前期には持分法適用関連会社の株式会社昭文社ホールディングスが特別利益を計上したことを主因に持分法による投資利益として534百万円を計上しましたが、当期の持分法による投資利益は107百万円の計上となったため、3,027百万円(前期比7.1%増)の増益に止まりました。2025/12/19 14:00
親会社株主に帰属する当期純利益については、還付消費税等を主因に特別利益が前年比で大幅増となったこと、連結子会社における繰延税金資産の計上に伴い法人税等調整額が減少したことを主因に3,404百万円(同44.0%増)と大幅増益で着地しました。
セグメント別の経営成績は、以下のとおりです。