日本ラッド（4736）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 1億1095万
2010年3月31日 +12.23%: 1億2452万
2010年12月31日 +163.73%: 3億2841万
2011年3月31日 -29.06%: 2億3299万
2011年6月30日 +20.44%: 2億8061万
2011年9月30日 +2.74%: 2億8830万
2011年12月31日 +24.16%: 3億5795万
2012年3月31日 -46.86%: 1億9023万
2012年6月30日 -16.38%: 1億5906万
2012年9月30日 -23.36%: 1億2190万
2012年12月31日 +10.88%: 1億3516万
2013年3月31日 -47.37%: 7113万
2013年6月30日 +44.32%: 1億266万
2013年9月30日 -3.2%: 9937万
2013年12月31日 +12.76%: 1億1206万
2014年3月31日 -46.85%: 5956万
2014年6月30日 +96.49%: 1億1702万
2014年9月30日 +4.84%: 1億2268万
2014年12月31日 +0.22%: 1億2296万
2015年3月31日 -65.58%: 4232万
2015年6月30日 +83.96%: 7786万
2015年9月30日 -31.04%: 5369万
2015年12月31日 +62.16%: 8707万
2016年3月31日 -84.56%: 1344万
2016年6月30日 +521.68%: 8360万
2016年9月30日 -69.38%: 2560万
2016年12月31日 +103.07%: 5198万
2017年3月31日 -82.3%: 920万
2017年6月30日 +240.43%: 3132万
2017年9月30日 +31.54%: 4120万
2025年9月30日 -64.33%: 1469万
2025年12月31日 +90.94%: 2806万

個別

2008年3月31日: 5367万
2009年3月31日 +2.9%: 5523万
2010年3月31日 +125.46%: 1億2452万
2011年3月31日 +86.03%: 2億3166万
2012年3月31日 -17.89%: 1億9023万
2013年3月31日 -62.61%: 7113万
2014年3月31日 -16.27%: 5956万
2015年3月31日 -28.94%: 4232万
2016年3月31日 -68.23%: 1344万
2017年3月31日 -31.58%: 920万
2017年12月31日 +768.85%: 7994万
2018年3月31日 -76.66%: 1865万
2018年6月30日 +519.4%: 1億1557万
2018年9月30日 -1.35%: 1億1401万
2018年12月31日 +65.23%: 1億8838万
2019年3月31日 -82.97%: 3207万
2019年6月30日 +228.94%: 1億550万
2019年9月30日 -22.58%: 8168万
2019年12月31日 +59.49%: 1億3028万
2020年3月31日 -58.67%: 5385万
2020年6月30日 +68.41%: 9069万
2020年9月30日 +11.49%: 1億111万
2020年12月31日 +40.64%: 1億4220万
2021年3月31日 -72.48%: 3913万
2021年6月30日 -39.38%: 2372万
2021年9月30日 +199.49%: 7106万
2021年12月31日 -75.78%: 1721万
2022年3月31日 -62.47%: 645万
2022年6月30日 +155.83%: 1652万
2022年9月30日 -6.38%: 1547万
2022年12月31日 -40.27%: 924万
2023年3月31日 -81.86%: 167万
2023年6月30日 +66.23%: 278万
2023年9月30日 +999.99%: 3935万
2023年12月31日 -2.53%: 3835万
2024年3月31日 -80.11%: 763万
2024年6月30日 -12.18%: 670万
2024年9月30日 +137.32%: 1590万
2024年12月31日 +55.99%: 2480万
2025年3月31日 -72.95%: 671万
2025年6月30日 +161.56%: 1755万

有報情報

#1 主な資産及び負債の内容（連結）: ニ.仕掛品

2025/06/25 15:05
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 仕掛品
個別法による原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～22年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2年～20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。
(2)無形固定資産
(イ)自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ロ)市場販売目的ソフトウェア
見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とのいずれか大きい額を計上する方法によっております。
4.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。2025/06/25 15:05