日本ラッド(4736)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億1095万
- 2010年3月31日 +12.23%
- 1億2452万
- 2011年3月31日 +87.1%
- 2億3299万
- 2012年3月31日 -18.35%
- 1億9023万
- 2013年3月31日 -62.61%
- 7113万
- 2014年3月31日 -16.27%
- 5956万
- 2015年3月31日 -28.94%
- 4232万
- 2016年3月31日 -68.23%
- 1344万
- 2017年3月31日 -31.58%
- 920万
- 2026年3月31日 -30.74%
- 637万
個別
- 2008年3月31日
- 5367万
- 2009年3月31日 +2.9%
- 5523万
- 2010年3月31日 +125.46%
- 1億2452万
- 2011年3月31日 +86.03%
- 2億3166万
- 2012年3月31日 -17.89%
- 1億9023万
- 2013年3月31日 -62.61%
- 7113万
- 2014年3月31日 -16.27%
- 5956万
- 2015年3月31日 -28.94%
- 4232万
- 2016年3月31日 -68.23%
- 1344万
- 2017年3月31日 -31.58%
- 920万
- 2018年3月31日 +102.79%
- 1865万
- 2019年3月31日 +71.9%
- 3207万
- 2020年3月31日 +67.89%
- 5385万
- 2021年3月31日 -27.32%
- 3913万
- 2022年3月31日 -83.5%
- 645万
- 2023年3月31日 -74.05%
- 167万
- 2024年3月31日 +355.25%
- 763万
- 2025年3月31日 -12.06%
- 671万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- ニ.仕掛品2025/06/25 15:05
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年~22年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2年~20年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。
(2)無形固定資産
(イ)自社利用ソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ロ)市場販売目的ソフトウェア
見込販売収益に基づく償却額と見込有効期間(3年以内)に基づく均等配分額とのいずれか大きい額を計上する方法によっております。
4.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。2025/06/25 15:05