ビー・エム・エル(4694)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 29億6200万
- 2018年6月30日 -14.99%
- 25億1800万
- 2018年9月30日 +21.53%
- 30億6000万
- 2018年12月31日 -40.33%
- 18億2600万
- 2019年3月31日 +74.92%
- 31億9400万
- 2019年6月30日 -18.07%
- 26億1700万
- 2019年9月30日 +21.44%
- 31億7800万
- 2019年12月31日 -40.65%
- 18億8600万
- 2020年3月31日 +69.57%
- 31億9800万
- 2020年6月30日 -12.76%
- 27億9000万
- 2020年9月30日 +19.86%
- 33億4400万
- 2020年12月31日 -39.59%
- 20億2000万
- 2021年3月31日 +69.26%
- 34億1900万
- 2021年6月30日 -16.23%
- 28億6400万
- 2021年9月30日 +65.57%
- 47億4200万
- 2021年12月31日 -30.75%
- 32億8400万
- 2022年3月31日 +10.11%
- 36億1600万
- 2022年6月30日 -18.34%
- 29億5300万
- 2022年9月30日 +25.06%
- 36億9300万
- 2022年12月31日 -18.66%
- 30億400万
- 2023年3月31日 +23.83%
- 37億2000万
- 2023年6月30日 -18.58%
- 30億2900万
- 2023年9月30日 +23.21%
- 37億3200万
- 2023年12月31日 -39.84%
- 22億4500万
- 2024年3月31日 +60.27%
- 35億9800万
- 2024年6月30日 -16.7%
- 29億9700万
- 2024年9月30日 +25.13%
- 37億5000万
- 2024年12月31日 -40.19%
- 22億4300万
- 2025年3月31日 +63.49%
- 36億6700万
- 2025年6月30日 -14.97%
- 31億1800万
- 2025年9月30日 +26.01%
- 39億2900万
- 2025年12月31日 -39.7%
- 23億6900万
- 2026年3月31日 +65.39%
- 39億1800万
- 2026年6月30日 -17.33%
- 32億3900万
個別
- 2018年3月31日
- 18億9500万
- 2019年3月31日 +6.39%
- 20億1600万
- 2020年3月31日 +1.14%
- 20億3900万
- 2021年3月31日 +8.63%
- 22億1500万
- 2022年3月31日 +7.22%
- 23億7500万
- 2023年3月31日 +4.04%
- 24億7100万
- 2024年3月31日 -3.93%
- 23億7400万
- 2025年3月31日 +1.26%
- 24億400万
- 2026年3月31日 +5.41%
- 25億3400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。なお、下記に記載している研究開発費の金額は、研究開発費用の総額であります。2026/06/23 14:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当及び賞与 15,454 百万円 15,890 百万円 賞与引当金繰入額 1,346 1,508 退職給付費用 379 346 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品、仕掛品
主として総平均法
原材料
先入先出法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法2026/06/23 14:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 14:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 78 80 33 124 賞与引当金 2,404 2,534 2,404 2,534 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:02
(注)過年度の退職給付関係の会計処理に誤りがあることが判明したため、前事業年度の退職給付引当金及び前払年金費用は訂正後の金額を記載しております。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 1,638 百万円 1,627 百万円 賞与引当金 732 794 投資有価証券評価損 38 37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:02
(注)1. 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 役員退職慰労引当金及び未払役員退職慰労金 61 69 賞与引当金 1,166 1,274 投資有価証券評価損 38 37
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品、仕掛品
主として総平均法
原材料
先入先出法
貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法2026/06/23 14:02