土地
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億9700万
- 2009年3月31日 +276.61%
- 63億9100万
- 2010年3月31日 +0.7%
- 64億3600万
- 2011年3月31日 ±0%
- 64億3600万
- 2012年3月31日 -3.2%
- 62億3000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 62億3000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 62億3000万
- 2018年3月31日 -24.06%
- 47億3100万
- 2019年3月31日 ±0%
- 47億3100万
- 2020年3月31日 +3.17%
- 48億8100万
- 2021年3月31日 -1.02%
- 48億3100万
- 2022年3月31日 -99.98%
- 100万
- 2023年3月31日 ±0%
- 100万
個別
- 2008年3月31日
- 14億3700万
- 2009年3月31日 +326.65%
- 61億3100万
- 2010年3月31日 +0.73%
- 61億7600万
- 2011年3月31日 ±0%
- 61億7600万
- 2012年3月31日 -3.34%
- 59億7000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2015年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2016年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2017年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2018年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2019年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2020年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2021年3月31日 ±0%
- 59億7000万
- 2022年3月31日 -99.98%
- 100万
- 2023年3月31日 ±0%
- 100万
有報情報
- #1 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度における「建物及び構築物」の「個別取得」の主な内容は、全社資産に含まれる神谷町オフィスの賃借に係る使用権資産の増加によるものであります。また、「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」及び「土地」の「処分」の主な内容は、ITサービス事業セグメントのデータセンター資産の譲渡によるものであります。当連結会計年度における「工具、器具及び備品」の「個別取得」の主な内容は、その他セグメントに含まれる海外子会社における営業用資産の取得によるものであります。また、「工具、器具及び備品」の「処分」の主な内容は、その他セグメントに含まれる海外子会社における機器の廃棄・売却によるものであります。2023/06/16 14:54
減価償却費は連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 減価償却2023/06/16 14:54
有形固定資産は、土地等の償却を行わない資産を除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、当該資産の見積耐用年数(建物及び構築物は15年~20年、工具、器具及び備品は5年~10年)に基づく定額法により減価償却を行っております。
有形固定資産の残存価額、耐用年数及び減価償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定しております。