伊藤忠テクノソリューションズ（4739）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1400万
- 2009年3月31日 +914.29%
- 1億4200万
- 2010年3月31日 +1.41%
- 1億4400万
- 2011年3月31日 -0.69%
- 1億4300万
- 2012年3月31日 -2.1%
- 1億4000万
- 2013年3月31日 +72.86%
- 2億4200万
- 2014年3月31日 -2.07%
- 2億3700万
- 2015年3月31日 ±0%
- 2億3700万
- 2016年3月31日 -6.75%
- 2億2100万
- 2017年3月31日 -9.95%
- 1億9900万
- 2018年3月31日 -3.52%
- 1億9200万
- 2019年3月31日 -11.98%
- 1億6900万
- 2020年3月31日 +14.2%
- 1億9300万
- 2021年3月31日 -12.44%
- 1億6900万
- 2022年3月31日 -75.74%
- 4100万
- 2023年3月31日 +17.07%
- 4800万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産及びリース負債に関連する損益は、次のとおりであります。2023/06/16 14:54
前連結会計年度及び当連結会計年度におけるリース負債の測定に含まれていない変動リースはありません。(単位:百万円) 使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 7,910 6,959 工具、器具及び備品を原資産とするもの 1,534 1,286
前連結会計年度及び当連結会計年度におけるセール・アンド・リースバック取引から生じた利得又は損失に重要性はありません。 - #2 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度における「建物及び構築物」の「個別取得」の主な内容は、全社資産に含まれる神谷町オフィスの賃借に係る使用権資産の増加によるものであります。また、「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」及び「土地」の「処分」の主な内容は、ITサービス事業セグメントのデータセンター資産の譲渡によるものであります。当連結会計年度における「工具、器具及び備品」の「個別取得」の主な内容は、その他セグメントに含まれる海外子会社における営業用資産の取得によるものであります。また、「工具、器具及び備品」の「処分」の主な内容は、その他セグメントに含まれる海外子会社における機器の廃棄・売却によるものであります。2023/06/16 14:54
減価償却費は連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② 減価償却2023/06/16 14:54
有形固定資産は、土地等の償却を行わない資産を除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、当該資産の見積耐用年数(建物及び構築物は15年～20年、工具、器具及び備品は5年～10年)に基づく定額法により減価償却を行っております。
有形固定資産の残存価額、耐用年数及び減価償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 10～20年2023/06/16 14:54
構築物 20年
工具、器具及び備品 5～10年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
