野村総合研究所(4307)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 299億2800万
- 2009年3月31日 -1.67%
- 294億2900万
- 2010年3月31日 +10.01%
- 323億7600万
- 2010年12月31日 -2.1%
- 316億9600万
- 2011年3月31日 +8.52%
- 343億9800万
- 2011年6月30日 -2.58%
- 335億1100万
- 2011年9月30日 -2.06%
- 328億2200万
- 2011年12月31日 -2.68%
- 319億4400万
- 2012年3月31日 +3.83%
- 331億6700万
- 2012年6月30日 -2.04%
- 324億9200万
- 2012年9月30日 +47.87%
- 480億4500万
- 2012年12月31日 -14.38%
- 411億3800万
- 2013年3月31日 -1.55%
- 405億200万
- 2013年6月30日 +1.92%
- 412億7900万
- 2013年9月30日 -2.29%
- 403億3200万
- 2013年12月31日 -1.03%
- 399億1800万
- 2014年3月31日 -4.62%
- 380億7300万
- 2014年6月30日 -3.02%
- 369億2300万
- 2014年9月30日 -1.52%
- 363億6100万
- 2014年12月31日 -1.48%
- 358億2400万
- 2015年3月31日 -7.35%
- 331億9100万
- 2015年6月30日 -2.28%
- 324億3400万
- 2015年9月30日 -2.09%
- 317億5600万
- 2015年12月31日 +0.78%
- 320億400万
- 2016年3月31日 +30.97%
- 419億1500万
- 2016年6月30日 +0.13%
- 419億7100万
- 2016年9月30日 -2.1%
- 410億8900万
- 2016年12月31日 +2.28%
- 420億2600万
- 2017年3月31日 -15.62%
- 354億6100万
- 2017年6月30日 +10.96%
- 393億4600万
- 2017年9月30日 -2%
- 385億5900万
- 2017年12月31日 -2.26%
- 376億8900万
- 2018年3月31日 -1.95%
- 369億5500万
- 2018年6月30日 -0.49%
- 367億7500万
- 2018年9月30日 -1.8%
- 361億1200万
- 2018年12月31日 -1.46%
- 355億8500万
- 2019年3月31日 +0.32%
- 356億9800万
- 2019年6月30日 -0.92%
- 353億7000万
- 2019年9月30日 -2.27%
- 345億6800万
- 2019年12月31日 -0.95%
- 342億4000万
- 2020年3月31日 -1.76%
- 336億3600万
- 2020年6月30日 -0.71%
- 333億9600万
- 2020年9月30日 -2.05%
- 327億1300万
- 2020年12月31日 -2.26%
- 319億7500万
- 2021年3月31日 -1.25%
- 315億7400万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 借手2025/06/18 15:30
当社グループは、借手として、主にオフィスビル等の建物及び構築物の資産を賃借しています。
延長オプション及び解約オプションは、当社グループのオフィスビル等のリースの多くの契約に含まれています。保有している大半の延長オプション及び解約オプションは、当社グループによってのみ行使可能、若しくは当社グループの同意が必要であり、貸手単独では行使できないものとなっています。前連結会計年度及び当連結会計年度において、延長オプション及び解約オプションの行使の影響を反映させるためにリース期間を改定したことによる財務上の影響はありません。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、当該資産が使用可能な状態になった日から見積耐用年数にわたり、主に定額法で減価償却しています。主要な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりです。2025/06/18 15:30
建物及び構築物 :3~50年
機械及び装置 : 5年 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2025/06/18 15:30
建物及び構築物 3~50年
機械及び装置 5年