建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備は除く)は、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む) 3～39年
構築物 10～15年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2015/05/28 10:20

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新規開校に伴う取得	10教室	52,689千円
〝	本社移転に伴う取得		20,096千円
工具、器具及び備品	新規開校に伴う取得	10教室	24,381千円
〝	本社移転に伴う取得		10,872千円
ソフトウエア	新事業請求システム開発		16,560千円
ソフトウエア仮勘定	新基幹システム開発		121,820千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社移転に伴う除却		6,447千円
工具、器具及び備品	本社移転に伴う除却		474千円

なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

2015/05/28 10:20

#3 減損損失に関する注記

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	金額(千円)
事業用資産	建物、工具、器具及び備品及びリース資産他	東京都練馬区内教室他(10教室)	13,948

当事業年度において、業績の低迷などにより収益性が悪化している資産グループについて減損損失を計上しました。
(減損損失の内訳)

2015/05/28 10:20