訂正有価証券報告書-第40期(平成25年4月21日-平成26年4月20日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長		三浦 基和	昭和24年10月5日生	昭和49年4月 当社入社 昭和50年12月 当社専務取締役 昭和57年7月 当社代表取締役社長(現任)	(注) 2	1,248
専務取締役	施工営業本部長	藤田 武敏	昭和43年11月20日生	平成5年10月 当社入社 平成12年6月 当社大阪サービスセンター係長 平成13年4月 当社第一営業企画部課長 平成14年4月 当社営業企画部部長 平成15年2月 当社住環境事業部部長 平成15年7月 当社執行役員住環境事業部部長 平成17年10月 当社執行役員住環境事業部リーダー 平成19年7月 当社取締役 平成20年3月 当社営業本部長 平成23年11月 当社施工営業本部長兼近畿・京滋東海エリア統括部長 平成25年10月 当社専務取締役(現任) 平成26年2月 当社施工営業本部長(現任)	(注) 2	13
常務取締役	首都圏エリア統括部長	岡光 正範	昭和24年11月26日生	昭和47年4月 ナショナル住宅建材株式会社 (現パナホーム株式会社)入社 平成元年8月 東京ナショナル都市住宅株式会社 代表取締役専務 平成10年4月 神奈川東パナホーム株式会社 代表取締役専務 平成13年4月 株式会社ナテックス代表取締役専務 平成15年5月 同社代表取締役社長 平成22年1月 当社入社 平成23年4月 当社首都圏ブロック統括部長 平成23年7月 当社取締役 平成23年9月 当社首都圏エリア統括部長(現任) 平成26年6月 当社常務取締役(現任)	(注) 2	5
取締役	福岡・中九州 エリア統括部長	上村 信太郎	昭和34年8月9日生	昭和62年7月 当社入社 平成8年3月 当社熊本サービスセンター所長 平成14年2月 当社レンタル事業本部近畿エリア統括部長 平成15年1月 当社レンタル事業本部副本部長 平成15年7月 当社執行役員レンタル事業本部副本部長 平成16年3月 当社レンタル事業本部本部長 平成17年7月 当社取締役(現任) 平成19年7月 当社常務取締役 平成20年3月 当社施工本部長 平成23年11月 当社福岡・中九州・中国エリア統括部長 平成26年2月 当社福岡・中九州エリア統括部長(現任)	(注) 2	17
取締役	製造部部長 兼 製品開発部部長	木川 守永	昭和26年11月14日生	昭和62年9月 当社入社 平成2年4月 当社製造部部長 平成2年10月 当社取締役製造部部長 平成11年7月 当社取締役販売本部本部長 平成15年7月 当社製造部部長 平成20年3月 当社営業本部製造部部長 平成21年4月 当社執行役員製造部部長 平成24年7月 当社取締役(現任) 当社製造部部長 平成26年6月 当社製造部部長兼製品開発部部長(現任)	(注) 2	41

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	仮設営業部部長	石川 勝久	昭和34年5月19日生	平成9年10月 当社入社 平成15年7月 当社東京支店販売部部長 平成17年6月 当社東京支店支店長兼東京支店販売部部長 平成17年10月 当社販売本部東京支店販売部 リーダー 平成19年5月 当社販売本部副本部長 平成20年3月 当社営業本部営業副本部長 平成21年2月 当社営業本部営業一部部長 平成22年1月 当社営業本部仮設営業部部長 平成22年3月 当社執行役員営業本部仮設営業部 部長 平成23年7月 当社執行役員仮設営業部部長 平成24年7月 当社取締役(現任) 当社仮設営業部部長(現任)	(注) 2	2
常勤監査役		森 義明	昭和24年8月15日生	平成元年9月 当社入社 平成3年2月 当社大阪サービスセンター所長 平成6年4月 当社広島サービスセンター所長 平成11年6月 当社内部監査室室長 平成17年7月 当社常勤監査役(現任)	(注) 3	3
監査役		裵 薫	昭和28年3月30日生	昭和63年4月 大阪弁護士会弁護士登録 平成2年9月 当社法律顧問 平成5年3月 東亜法律事務所開設 平成9年8月 心斎橋総合法律事務所副所長 平成11年7月 当社監査役(現任) 平成15年2月 オルビス法律事務所開設	(注) 3	-
監査役		石 光仁	昭和32年9月14日生	昭和60年8月 日本公認会計士協会 公認会計士登録 平成元年7月 石光仁公認会計士事務所開設 平成12年7月 当社監査役(現任)	(注) 4	2
				計		1,331

(注)1.監査役裵 薫及び石 光仁は、社外監査役であります。
2.平成26年7月10日開催の定時株主総会終結の時から1年間
3.平成25年7月11日開催の定時株主総会終結の時から4年間
4.平成23年7月7日開催の定時株主総会終結の時から4年間