SM ENTERTAINMENT JAPAN(4772)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8842万
- 2009年3月31日 +31.35%
- 1億1614万
- 2010年3月31日 +77.68%
- 2億635万
- 2011年3月31日 -19.72%
- 1億6565万
- 2011年12月31日 -21.39%
- 1億3021万
- 2012年12月31日 -31.79%
- 8882万
- 2013年12月31日 -53.52%
- 4129万
- 2014年12月31日 -31.28%
- 2837万
- 2015年12月31日 -9.3%
- 2573万
- 2016年12月31日 +13.51%
- 2921万
- 2020年12月31日 +89.14%
- 5525万
- 2021年12月31日 +291.8%
- 2億1650万
- 2022年12月31日 -89.72%
- 2225万
- 2023年12月31日 -31.62%
- 1522万
- 2024年12月31日 -49.76%
- 764万
- 2025年12月31日 -35.65%
- 492万
個別
- 2008年3月31日
- 9056万
- 2009年3月31日 +23.48%
- 1億1183万
- 2010年3月31日 +47.24%
- 1億6466万
- 2011年3月31日 -22.69%
- 1億2731万
- 2011年12月31日 -36.4%
- 8097万
- 2012年12月31日 -23.09%
- 6227万
- 2013年12月31日 -33.69%
- 4129万
- 2014年12月31日 -31.28%
- 2837万
- 2015年12月31日 -9.3%
- 2573万
- 2016年12月31日 +13.51%
- 2921万
- 2017年12月31日 +159.6%
- 7584万
- 2018年12月31日 +17.41%
- 8904万
- 2019年12月31日 +22.19%
- 1億880万
- 2020年12月31日 -49.21%
- 5525万
- 2021年12月31日 +126.96%
- 1億2541万
- 2022年12月31日 -82.25%
- 2225万
- 2023年12月31日 -31.62%
- 1522万
- 2024年12月31日 -49.76%
- 764万
- 2025年12月31日 -35.65%
- 492万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 減価償却費の調整額は、本社管理部部門等の固定資産の減価償却費であります。2026/03/25 13:08
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社管理部門等の設備投資額であります。
【関連情報】 - #2 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、車両運搬具、リース資産、土地及び無形固定資産のその他であります。2026/03/25 13:08
2.従業員数の( )は、臨時従業員数であり、外書で記載しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 番組勘定、コンテンツ事業権
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ 商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 3年~20年2026/03/25 13:08 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)1 減価償却費の調整額は、本社管理部部門等の固定資産の減価償却費であります。2026/03/25 13:08
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社管理部門等の設備投資額であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 3年~20年2026/03/25 13:08
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。