総合メディカル（4775）の流動負債の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 125億4000万
2009年3月31日 +2.32%: 128億3100万
2010年3月31日 +27.42%: 163億4900万
2010年12月31日 +5.96%: 173億2300万
2011年3月31日 +8.41%: 187億8000万
2011年6月30日 -4.09%: 180億1100万
2011年9月30日 -5.4%: 170億3900万
2011年12月31日 +5.43%: 179億6500万
2012年3月31日 +20.84%: 217億900万
2012年6月30日 -7.43%: 200億9700万
2012年9月30日 -6.66%: 187億5800万
2012年12月31日 +5.47%: 197億8500万
2013年3月31日 +18.46%: 234億3700万
2013年6月30日 -0.37%: 233億5000万
2013年9月30日 +8.47%: 253億2800万
2013年12月31日 +2.54%: 259億7100万
2014年3月31日 +16.89%: 303億5800万
2014年6月30日 -15.15%: 257億6000万
2014年9月30日 +4.29%: 268億6600万
2014年12月31日 +1.39%: 272億4000万
2015年3月31日 +10.53%: 301億900万
2015年6月30日 -6.13%: 282億6200万
2015年9月30日 -3.5%: 272億7300万
2015年12月31日 +9%: 297億2700万
2016年3月31日 +5.08%: 312億3700万
2016年6月30日 -8.7%: 285億2000万
2016年9月30日 -8.55%: 260億8100万
2016年12月31日 +16.28%: 303億2700万
2017年3月31日 +9.57%: 332億2800万
2017年6月30日 -3.25%: 321億4800万
2017年9月30日 -1.83%: 315億6100万
2017年12月31日 -1.42%: 311億1400万
2018年3月31日 +7.98%: 335億9800万
2018年6月30日 -4.91%: 319億5000万

個別

2008年3月31日: 114億7500万
2009年3月31日 +1.38%: 116億3300万
2010年3月31日 +26.55%: 147億2200万
2011年3月31日 +18.33%: 174億2100万
2012年3月31日 +17.78%: 205億1800万
2013年3月31日 +8.49%: 222億6000万
2014年3月31日 +24.66%: 277億5000万
2015年3月31日 -1.95%: 272億800万
2016年3月31日 +1.12%: 275億1400万
2017年3月31日 -3.24%: 266億2300万
2018年3月31日 +11.58%: 297億500万

有報情報

#1 企業結合等関係、四半期連結財務諸表（連結）

6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳

流動資産	1,449百万円
資産合計	2,753百万円
流動負債	499百万円
固定負債	1,463百万円

2018/08/10 15:01

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当第1四半期連結会計期間末の総資産は、前期末比194百万円増加の89,943百万円となりました。流動資産は、前期末比3,259百万円減少の44,225百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金が2,496百万円減少し、現金及び預金が961百万円減少したことが主な要因であります。固定資産は、前期末比3,453百万円増加の45,717百万円となりました。これは、のれんが2,549百万円増加したことが主な要因であります。
負債は、前期末比225百万円増加の53,447百万円となりました。流動負債は、前期末比1,647百万円減少の31,950百万円となりました。固定負債は、前期末比1,873百万円増加の21,496百万円となりました。これは、長期借入金が1,073百万円増加し、長期割賦未払金が473百万円増加したことが主な要因であります。なお、有利子負債(リース債務、割賦未払金を含む。)は、前期末比2,299百万円増加し25,829百万円となり、有利子負債から現金及び預金を差し引いた金額を自己資本で割ったネットD/Eレシオは、前期末比0.09ポイント増の0.34倍となりました。
純資産は、前期末比30百万円減少し36,496百万円となりました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により430百万円増加したものの、配当金の支払いにより486百万円減少したためであります。以上の結果、自己資本比率は前期末比0.1ポイント減の40.3%となりました。

2018/08/10 15:01