有価証券報告書-第38期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 賃貸資産
レンタル期間に基づく定額法であります。
② 有形固定資産、無形固定資産(賃貸資産、借手のリース資産、平成24年4月1日以降に新規出店した薬局店舗に係る有形固定資産を除く。)
有形固定資産については定率法、無形固定資産については定額法であります。
③ リース資産(借手)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法であります。
なお、リース資産につきましては、有形固定資産及び無形固定資産に属する各項目に含まれております。
④ 平成24年4月1日以降に新規出店した薬局店舗に係る有形固定資産
定額法であります。