クリーク・アンド・リバー社(4763)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 8767万
- 2010年2月28日 +20.14%
- 1億534万
- 2011年2月28日 +11.55%
- 1億1750万
- 2012年2月29日 -32.45%
- 7937万
- 2013年2月28日 +71.02%
- 1億3575万
- 2014年2月28日 +8.18%
- 1億4685万
- 2015年2月28日 -7.14%
- 1億3636万
- 2016年2月29日 +8.93%
- 1億4853万
- 2017年2月28日 +61.32%
- 2億3962万
- 2018年2月28日 -3.35%
- 2億3158万
- 2019年2月28日 +18.17%
- 2億7365万
- 2020年2月29日 +21.35%
- 3億3206万
- 2021年2月28日 +2.62%
- 3億4075万
- 2022年2月28日 +22.61%
- 4億1780万
- 2023年2月28日 +0.55%
- 4億2011万
- 2024年2月29日 -5.85%
- 3億9554万
- 2025年2月28日 +2.37%
- 4億493万
- 2026年2月28日 +13.07%
- 4億5784万
個別
- 2009年2月28日
- 5525万
- 2010年2月28日 -38.36%
- 3405万
- 2011年2月28日 +41.35%
- 4814万
- 2012年2月29日 +18.83%
- 5720万
- 2013年2月28日 +8.06%
- 6181万
- 2014年2月28日 -7.57%
- 5713万
- 2015年2月28日 +17.69%
- 6724万
- 2016年2月29日 +20.84%
- 8126万
- 2017年2月28日 +33.7%
- 1億864万
- 2018年2月28日 -3.29%
- 1億507万
- 2019年2月28日 +15.71%
- 1億2157万
- 2020年2月29日 +10.65%
- 1億3452万
- 2021年2月28日 -1.02%
- 1億3315万
- 2022年2月28日 +72.35%
- 2億2948万
- 2023年2月28日 -17.31%
- 1億8975万
- 2024年2月29日 -10.61%
- 1億6963万
- 2025年2月28日 +3.37%
- 1億7534万
- 2026年2月28日 +5.92%
- 1億8573万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/26 16:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 給料及び手当 5,220,450千円 5,955,018千円 賞与引当金繰入額 351,328 364,449 退職給付費用 116,343 107,760 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。2026/05/26 16:01 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 16:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 貸倒引当金 158,904 196,865 賞与引当金 52,266 55,953 退職給付引当金 16,405 15,374
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 16:01
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 貸倒引当金 3,949 65,731 賞与引当金 123,748 142,174 退職給付に係る負債 25,569 49,606
前連結会計年度(2025年2月28日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商 品 総平均法による原価法
製 品 総平均法による原価法
仕掛品 個別法による原価法
貯蔵品 最終仕入原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 2~15年2026/05/26 16:01