- 4771
- 2026/09/07
- 時価
- 419億円
- PER 予
- 13.73倍
- 2010年以降
- 6.37-36.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.55倍
- 2010年以降
- 0.49-4.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.25%
- ROE 予
- 18.56%
- ROA 予
- 14.59%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エフアンドエム(4771)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 579万
- 2014年3月31日 +13.08%
- 655万
- 2015年3月31日 +62.29%
- 1063万
- 2016年3月31日 +373.7%
- 5039万
- 2017年3月31日 +2.24%
- 5152万
- 2018年3月31日 -85.64%
- 739万
- 2019年3月31日 -18.27%
- 604万
- 2020年3月31日 +343.46%
- 2681万
- 2021年3月31日 +4.62%
- 2805万
- 2022年3月31日 +14.12%
- 3201万
- 2023年3月31日 +9.77%
- 3514万
- 2024年3月31日 -99.82%
- 63,000
- 2025年3月31日 -60.32%
- 25,000
- 2026年3月31日 -16%
- 21,000
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、パソコン教室の運営及びFC指導事業等を含んでおります。2026/06/24 13:19
2.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。
当連結会計年度(自2025年4月1日 至2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。2026/06/24 13:19
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 13:19
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 145,680千円 165,876千円 給与手当 2,544,051 2,659,612 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/24 13:19
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/24 13:19
営業活動の結果、得られた資金は51億97百万円(同38.8%増)となりました。これは主に税金等調整前当期純利益39億1百万円、減価償却費20億44百万円、賞与引当金の増加3億51百万円、その他の流動負債の増加4億44百万円などがあった一方、売上債権の増加5億73百万円、法人税等の支払10億76百万円などがあったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産には、サービスの提供及び経営管理として当社及び一部の連結子会社が使用している部分も含むため、当該部分の賃貸収益は、計上されておりません。なお、当該不動産に係る費用(減価償却費、修繕費、保険料、租税公課等)については、賃貸費用に含まれております。2026/06/24 13:19