ベクター HD（2656）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億3826万
2009年3月31日 -34.88%: 9004万
2010年3月31日 +78.25%: 1億6050万
2024年3月31日 -93.82%: 992万
2025年3月31日 +107.16%: 2055万
2026年3月31日 +124.5%: 4614万

個別

2008年3月31日: 9567万
2009年3月31日 -16.65%: 7974万
2010年3月31日 +101.26%: 1億6050万
2010年12月31日 +168.19%: 4億3043万
2011年3月31日 -8.06%: 3億9573万
2011年6月30日 +31.63%: 5億2091万
2011年9月30日 -2.96%: 5億548万
2011年12月31日 -5.32%: 4億7860万
2012年3月31日 -18.49%: 3億9008万
2012年6月30日 -11.05%: 3億4699万
2012年9月30日 +3.57%: 3億5939万
2012年12月31日 -27.08%: 2億6208万
2013年3月31日 -11.22%: 2億3268万
2013年6月30日 -6.28%: 2億1807万
2013年9月30日 -11.92%: 1億9207万
2013年12月31日 -21.4%: 1億5097万
2014年3月31日 -39.66%: 9109万
2014年6月30日 -39.9%: 5474万
2014年9月30日 +18%: 6460万
2014年12月31日 +15.1%: 7435万
2015年3月31日 -33.27%: 4961万
2015年6月30日 -7.44%: 4592万
2015年9月30日 +26.33%: 5801万
2015年12月31日 +8.51%: 6295万
2016年3月31日 -17.93%: 5167万
2016年6月30日 +160.62%: 1億3466万
2016年9月30日 -77.83%: 2985万
2016年12月31日 +55.56%: 4644万
2017年3月31日 -59.7%: 1871万
2017年6月30日 -31.49%: 1282万
2017年9月30日 +311.62%: 5278万
2017年12月31日 +74.04%: 9186万
2018年3月31日 -30.66%: 6369万
2018年6月30日 -37.5%: 3980万
2018年9月30日 -56.64%: 1726万
2018年12月31日 +80.03%: 3107万
2019年3月31日 +999.99%: 4億8583万
2019年6月30日 -9.09%: 4億4166万
2019年9月30日 -9.51%: 3億9966万
2019年12月31日 -11.12%: 3億5521万
2020年3月31日 -12.51%: 3億1076万
2020年6月30日 -14.3%: 2億6631万
2020年9月30日 -16.69%: 2億2186万
2020年12月31日 -20.03%: 1億7741万
2021年3月31日 -20.9%: 1億4033万
2021年6月30日 -31.94%: 9550万
2021年9月30日 -46.84%: 5076万
2021年12月31日 -87.75%: 621万
2022年3月31日 +66.46%: 1035万
2022年6月30日 -5.89%: 974万
2022年9月30日 -6.26%: 913万
2022年12月31日 -6.69%: 852万
2023年6月30日 +37.4%: 1170万
2023年9月30日 -5.09%: 1111万
2024年3月31日 -10.71%: 992万
2025年3月31日 +107.16%: 2055万

有報情報

#1 事業等のリスク: 当社グループとして、この状況を解消し又は改善するために、再生可能エネルギー事業等の新規事業から撤退し、当社グループの基幹事業であるICT事業に集中することといたしました。
具体的には、当連結会計年度に料金プランの改訂を行った電子署名サービス(ベクターサイン)の登録者数の獲得に注力いたします。また、PayPayを決済手段としたポイント活用サイトをハブとして前述の電子署名サービス、ソフトウエアのダウンロード販売及びその他インターネットビジネスを相互連携させ、収益の増加を目指します。併せて、未収債権等の回収に加え、営業費用の見直しによりキャッシュ・フローの改善を図ります。
これら事業の推進により、営業損失の縮小及び営業キャッシュ・フローの改善に貢献する予定です。
2025/06/30 15:31
#2 設備投資等の概要: (1)ICT事業
当連結会計年度の主な設備投資は、電子署名サービスにかかるソフトウエアの開発へ15,587千円、ソフトダウンロード販売にかかるサーバーの改修へ926千円の投資をおこないました。なお、重要な設備の除却又は売却はありません。
(2)再生可能エネルギー事業
2025/06/30 15:31
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
2025/06/30 15:31
#4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク（連結）: 続企業の前提に関する重要事象等
当社グループは、前連結会計年度と比べ、営業キャッシュ・フローは大幅に改善しましたが、依然として営業損失及び営業キャッシュ・フローはマイナスの状況であります。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社グループとして、この状況を解消し又は改善するために、再生可能エネルギー事業等の新規事業から撤退し、当社グループの基幹事業であるICT事業に集中することといたしました。
具体的には、当連結会計年度に料金プランの改訂を行った電子署名サービス(ベクターサイン)の登録者数の獲得に注力いたします。また、PayPayを決済手段としたポイント活用サイトをハブとして前述の電子署名サービス、ソフトウエアのダウンロード販売及びその他インターネットビジネスを相互連携させ、収益の増加を目指します。併せて、未収債権等の回収に加え、営業費用の見直しによりキャッシュ・フローの改善を図ります。
これら事業の推進により、営業損失の縮小及び営業キャッシュ・フローの改善に貢献する予定です。2025/06/30 15:31