ベクター HD(2656)のソフトウエアの推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 1億3826万
- 2009年3月31日 -34.88%
- 9004万
- 2010年3月31日 +78.25%
- 1億6050万
- 2024年3月31日 -93.82%
- 992万
- 2025年3月31日 +107.16%
- 2055万
- 2026年3月31日 +124.5%
- 4614万
個別
- 2008年3月31日
- 9567万
- 2009年3月31日 -16.65%
- 7974万
- 2010年3月31日 +101.26%
- 1億6050万
- 2010年12月31日 +168.19%
- 4億3043万
- 2011年3月31日 -8.06%
- 3億9573万
- 2011年6月30日 +31.63%
- 5億2091万
- 2011年9月30日 -2.96%
- 5億548万
- 2011年12月31日 -5.32%
- 4億7860万
- 2012年3月31日 -18.49%
- 3億9008万
- 2012年6月30日 -11.05%
- 3億4699万
- 2012年9月30日 +3.57%
- 3億5939万
- 2012年12月31日 -27.08%
- 2億6208万
- 2013年3月31日 -11.22%
- 2億3268万
- 2013年6月30日 -6.28%
- 2億1807万
- 2013年9月30日 -11.92%
- 1億9207万
- 2013年12月31日 -21.4%
- 1億5097万
- 2014年3月31日 -39.66%
- 9109万
- 2014年6月30日 -39.9%
- 5474万
- 2014年9月30日 +18%
- 6460万
- 2014年12月31日 +15.1%
- 7435万
- 2015年3月31日 -33.27%
- 4961万
- 2015年6月30日 -7.44%
- 4592万
- 2015年9月30日 +26.33%
- 5801万
- 2015年12月31日 +8.51%
- 6295万
- 2016年3月31日 -17.93%
- 5167万
- 2016年6月30日 +160.62%
- 1億3466万
- 2016年9月30日 -77.83%
- 2985万
- 2016年12月31日 +55.56%
- 4644万
- 2017年3月31日 -59.7%
- 1871万
- 2017年6月30日 -31.49%
- 1282万
- 2017年9月30日 +311.62%
- 5278万
- 2017年12月31日 +74.04%
- 9186万
- 2018年3月31日 -30.66%
- 6369万
- 2018年6月30日 -37.5%
- 3980万
- 2018年9月30日 -56.64%
- 1726万
- 2018年12月31日 +80.03%
- 3107万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4億8583万
- 2019年6月30日 -9.09%
- 4億4166万
- 2019年9月30日 -9.51%
- 3億9966万
- 2019年12月31日 -11.12%
- 3億5521万
- 2020年3月31日 -12.51%
- 3億1076万
- 2020年6月30日 -14.3%
- 2億6631万
- 2020年9月30日 -16.69%
- 2億2186万
- 2020年12月31日 -20.03%
- 1億7741万
- 2021年3月31日 -20.9%
- 1億4033万
- 2021年6月30日 -31.94%
- 9550万
- 2021年9月30日 -46.84%
- 5076万
- 2021年12月31日 -87.75%
- 621万
- 2022年3月31日 +66.46%
- 1035万
- 2022年6月30日 -5.89%
- 974万
- 2022年9月30日 -6.26%
- 913万
- 2022年12月31日 -6.69%
- 852万
- 2023年6月30日 +37.4%
- 1170万
- 2023年9月30日 -5.09%
- 1111万
- 2024年3月31日 -10.71%
- 992万
- 2025年3月31日 +107.16%
- 2055万
- 2026年3月31日 +124.5%
- 4614万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社の主軸事業であるITサービスを取り巻く環境は働き方改革及び在宅勤務(テレワーク)の浸透並びに業務プロセスの効率化等、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を背景 にITサービスの需要は堅調に拡大しております。また、昨年度より新規事業として参入した再生可能エネルギーの分野においても、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を背景 にITサービスを融合した事業分野の需要は拡大傾向にあります。2023/08/14 15:28
このような環境の下、当第1四半期のソフトウエア販売の営業収益、サイト広告販売の営業収益、「AppPass」運用受託収入の何れも前年同四半期より減少しております。一方、「QuickPoint」(「PayPayポイント」のポイントモール)および電子署名(ベクターサイン)の当第1四半期の営業収益は、前年同四半期より増加しております。
また、当第1四半期の再生可能エネルギー事業は、鳥取県西伯郡に所在する太陽光発電所用地及び売電権利(以下「本件発電用地」といいます。)を販売用物件として、2023年4月4日に取得し、5月26日に第三者へ譲渡した取引を当第1四半期に計上しております。なお、当該取引は収益認識基準に基づき売上高は純額で計上しております。