ソフトブレーン(4779)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 90万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 9002万
- 2011年3月31日 -16.43%
- 7523万
- 2011年6月30日 +20.17%
- 9041万
- 2011年9月30日 -5.93%
- 8504万
- 2011年12月31日 -7.95%
- 7828万
- 2012年3月31日 +6.45%
- 8333万
- 2012年6月30日 -3.25%
- 8062万
- 2012年9月30日 -1.41%
- 7948万
- 2012年12月31日 +25.95%
- 1億11万
- 2013年3月31日 -7.24%
- 9286万
- 2013年6月30日 -0%
- 9286万
- 2013年9月30日 +0.04%
- 9290万
- 2013年12月31日 +86.41%
- 1億7317万
- 2014年3月31日 -14.31%
- 1億4839万
- 2014年6月30日 -16.33%
- 1億2416万
- 2014年9月30日 -18.85%
- 1億75万
- 2014年12月31日 +31.42%
- 1億3241万
- 2015年3月31日 -17.6%
- 1億910万
- 2015年6月30日 -26.32%
- 8038万
- 2015年9月30日 -16.51%
- 6711万
- 2015年12月31日 -22.55%
- 5198万
- 2016年3月31日 -20.82%
- 4115万
- 2016年6月30日 -41.04%
- 2426万
- 2016年9月30日 -75.87%
- 585万
- 2016年12月31日 +2.63%
- 600万
- 2017年3月31日 +36.68%
- 821万
- 2017年6月30日 +0.07%
- 821万
- 2017年9月30日 +2.47%
- 842万
- 2017年12月31日 +97.1%
- 1660万
- 2018年3月31日 +2.78%
- 1706万
- 2018年6月30日 +1.98%
- 1739万
- 2018年9月30日 -1.13%
- 1720万
- 2018年12月31日 +8.48%
- 1866万
- 2019年3月31日 +213.57%
- 5851万
- 2019年6月30日 +12.28%
- 6570万
- 2019年9月30日 +6.65%
- 7007万
- 2019年12月31日 +14.09%
- 7994万
個別
- 2010年12月31日
- 8941万
- 2011年12月31日 -20.97%
- 7066万
- 2012年12月31日 +31.41%
- 9286万
- 2013年12月31日 +86.48%
- 1億7317万
- 2014年12月31日 -23.61%
- 1億3228万
- 2015年12月31日 -60.88%
- 5174万
- 2016年12月31日 -89.35%
- 551万
- 2017年12月31日 -41.96%
- 319万
- 2018年12月31日 +78.9%
- 572万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 8237万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2020/03/30 11:54
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年12月31日) 当事業年度(2019年12月31日) 繰延税金資産 未払事業税 6,282千円 7,840千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2020/03/30 11:54
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 繰延税金資産 未払事業税 14,892千円 14,899千円 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用)2020/03/30 11:54
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当事業年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」36,258千円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」41,982千円に含めて表示しております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用)2020/03/30 11:54
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を当連結会計年度の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」64,137千円は、 「投資その他の資産」の「繰延税金資産」82,798千円に含めて表示しております。