固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 6億663万
- 2014年12月31日 -8.35%
- 5億5599万
個別
- 2013年12月31日
- 8億5966万
- 2014年12月31日 -3.33%
- 8億3106万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2015/03/27 13:20
前連結会計年度 当連結会計年度 固定資産の調整額 11,607 2,540 棚卸資産の調整額 51 △149
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。前連結会計年度 当連結会計年度 セグメント間取引消去 △219,915 △239,217 固定資産の調整額 △3,425 △884 棚卸資産の調整額 - △149 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物については主に定額法を採用しております。また、器具備品については主に定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~18年
器具備品 3~15年
(2)無形固定資産
① 市場販売目的のソフトウェア
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と、販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
② 自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/03/27 13:20 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2015/03/27 13:20前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)建物及び構築物 -千円 73千円 工具、器具及び備品 - 1,633 計 - 1,707 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/27 13:20
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/03/27 13:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 116,791千円 84,818千円 固定資産-繰延税金資産 173,175 132,416
- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/03/27 13:20
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2015/03/27 13:20
(イ)有形固定資産
建物については主に定額法を採用しております。また、器具備品については主に定率法によっております。