有価証券報告書-第23期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
建物については主に定額法を採用しております。また、器具備品については主に定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
器具備品 3～15年
(ロ)無形固定資産
① 市場販売目的のソフトウェア
市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と、販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
② 自社利用のソフトウェア
主として社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。