- 4776
- 2026/09/04
- 時価
- 1656億円
- PER 予
- 19.13倍
- 2010年以降
- 赤字-2204.17倍
(2010-2025年) - PBR
- 8.13倍
- 2010年以降
- 1.69-27.75倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.59%
- ROE 予
- 42.5%
- ROA 予
- 25.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2024年12月31日
- 91億5400万
- 2025年12月31日 +17.14%
- 107億2300万
個別
- 2024年12月31日
- 95億2100万
- 2025年12月31日 +17.32%
- 111億7000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2026/03/27 15:32
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3. 主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6)企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2026/03/27 15:32
(7)企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 329百万円 固定資産 10百万円 資産合計 340百万円
重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/27 15:32
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の主な内訳
2026/03/27 15:32前連結会計年度
(自 2024年1月1日
至 2024年12月31日)当連結会計年度
(自 2025年1月1日
至 2025年12月31日)固定資産売却益 工具、器具及び備品 0 百万円 0 百万円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の主な内訳
2026/03/27 15:32前連結会計年度
(自 2024年1月1日
至 2024年12月31日)当連結会計年度
(自 2025年1月1日
至 2025年12月31日)固定資産除却損 工具、器具及び備品 0 百万円 0 百万円 固定資産売却損 工具、器具及び備品 2 百万円 0 百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/03/27 15:32 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/03/27 15:32
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社エヒメスポーツエンターテイメントを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。2026/03/27 15:32
流動資産 329百万円 固定資産 10百万円 のれん 111百万円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2026/03/27 15:32
当連結会計年度における投資活動による資金収支は、3,102百万円の支出となりました。これはクラウドサービス投資の一環としてサーバー等を取得したことに伴う固定資産取得による支出があったこと等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2026/03/27 15:32
また、資産除去債務の負債計上に代えて敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法を用いているものに関しては以下の通りであります。前連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) 期首残高 130 百万円 161 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 30 - 時の経過による調整額 0 0
- #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2026/03/27 15:32
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産