- 4783
- 2026/08/27
- 時価
- 215億円
- PER 予
- 11.6倍
- 2010年以降
- 赤字-181.43倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.64倍
- 2010年以降
- 0.51-14.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.54%
- ROE 予
- 22.76%
- ROA 予
- 10.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
NCD(4783)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 2698万
個別
- 2018年3月31日
- 2698万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:15
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,118,086 千円 1,231,163 千円 賞与引当金繰入額 251,726 千円 225,287 千円 退職給付費用 64,081 千円 75,371 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品及び製品
主に総平均法
仕掛品
個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~34年
工具、器具及び備品 3~20年2026/06/19 9:15 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/19 9:15
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 817,509 784,809 817,509 784,809 株式報酬引当金 132,600 67,394 ― 199,995 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:15
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 429,410千円 404,853千円 賞与引当金 250,157千円 247,214千円 資産除去債務 96,006千円 100,744千円
前事業年度において「その他」に含めて表示しておりました「株式報酬引当金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組み替えを行っております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:15
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 634,569千円 666,684千円 賞与引当金 400,545千円 410,770千円 資産除去債務 106,687千円 111,464千円
前連結会計年度において「その他」に含めて表示しておりました「未払社会保険料」及び「株式報酬引当金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組み替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
①商品及び製品
主に総平均法
②仕掛品
個別法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~34年
工具、器具及び備品 3~20年2026/06/19 9:15