有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 10:12 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
(1)担保提供資産
| 前連結会計年度(平成25年3月31日) | 当連結会計年度(平成26年3月31日) |
| 土地 | 5,935,871 | 5,935,871 |
| 無形固定資産 | 48,675 | 48,675 |
| 投資有価証券 | 4,012 | 4,969 |
(2)担保付債務
2014/06/30 10:12- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/30 10:12