セントラルスポーツ（4801）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億3403万
2009年3月31日 +5.01%: 3億5076万
2010年3月31日 -7.34%: 3億2500万
2011年3月31日 -7.18%: 3億165万
2012年3月31日 +2.92%: 3億1045万
2013年3月31日 -2.6%: 3億239万
2014年3月31日 +129.36%: 6億9355万
2015年3月31日 -20.85%: 5億4894万
2016年3月31日 -15.96%: 4億6135万
2017年3月31日 -21.1%: 3億6400万
2018年3月31日 -17.31%: 3億100万
2019年3月31日 -5.65%: 2億8400万
2020年3月31日 +3.52%: 2億9400万
2021年3月31日 +22.79%: 3億6100万
2022年3月31日 +24.93%: 4億5100万
2023年3月31日 ±0%: 4億5100万
2024年3月31日 -5.1%: 4億2800万
2025年3月31日 +9.58%: 4億6900万
2026年3月31日 ±0%: 4億6900万

個別

2008年3月31日: 2億9949万
2009年3月31日 +17.02%: 3億5047万
2010年3月31日 -7.35%: 3億2471万
2011年3月31日 -7.19%: 3億136万
2012年3月31日 +2.92%: 3億1016万
2013年3月31日 -2.6%: 3億210万
2014年3月31日 +3.66%: 3億1315万
2015年3月31日 -18.44%: 2億5541万
2016年3月31日 +0.19%: 2億5591万
2017年3月31日 -5.83%: 2億4100万
2018年3月31日 +6.22%: 2億5600万
2019年3月31日 +8.98%: 2億7900万
2020年3月31日 +3.94%: 2億9000万
2021年3月31日 +23.1%: 3億5700万
2022年3月31日 +25.21%: 4億4700万
2023年3月31日 -0.67%: 4億4400万
2024年3月31日 -8.78%: 4億500万
2025年3月31日 -10.37%: 3億6300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
(1)商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。2025/06/30 10:09

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2025/06/30 10:09

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産	17,990	17,823
無形固定資産	405	363
減損損失	43	210

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」の2.(2)の内容と同一であります。

2025/06/30 10:09

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産	19,521	19,882
無形固定資産	428	469
減損損失	184	210

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
固定資産の減損は、各店舗の中期計画を基礎とした将来キャッシュ・フローに基づいて見積っており、各店舗の中期計画には将来の部門別会員動向等に関する一定の仮定が含まれております。当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、各店舗の将来キャッシュ・フローの変動は、翌連結会計年度以降における固定資産の減損に影響を与える可能性があります。

2025/06/30 10:09

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10～50年、工具、器具及び備品が3～8年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2025/06/30 10:09